[IT人材育成［戦略と実践］]

2014年10月29日(水)高橋 秀典（スキルスタンダード研究所 代表取締役）

リスト

　CCSF（共通キャリア・スキルフレームワーク：Common Career Skill Framework）を全面刷新した新しいスキル標準「iコンピテンシ・ディクショナリ」（iCD）の公開を機に、その考え方や使い方について解説していく集中連載の第8回です。全回を通してお読みいただくことで、iCDが企業にもたらす価値を理解していただければと思います。前回は企業や組織がIT人材育成のPDCAを実行する仕組みやプロセスについて説明しました。今回は、iCDの導入プロセスにおいてまず行う「要件分析」について説明します。

要件分析の重要性

　企業がiCDを活用するにあたって、「要件分析」から「試行と確定」までが「導入プロセス」で、人材開発の仕組みの構築プロセスです。「現状把握」以降は、構築した仕組みを実際に回す運用プロセスになります。前回にも触れた図を示します。

図1：iCD活用プロセス
拡大画像表示

　企業や組織がiCDを活用する一番のメリットは、経営戦略や事業計画を基に、将来を踏まえて求められる活動内容、およびそれに必要な実行能力を明らかにできることです。To Beが明確になることによって、現状との差異から適切な育成計画や人員計画を立てることが可能となります。これはPDCAのPlanの部分が、より最適化されたものになるということで、効率的で効果のある仕組みの運用を実現することができます。

　それでは、最初のステップである「要件分析」について詳しく説明していきます。要件分析というと、多くの方が「そんな難しそうなことはとてもできない」、また「工数がかかりそう」と尻込みされる場面に出会います。「専任者や担当部署が作れる大手ならできるが、中小企業にできるはずがない」と、断定的な意見も聞こえてきます。また、「できないからITSSをそのまま既製服のように使える」と、さも当たり前のように考える人もいるようです。