[待ったなしのモバイル・ファースト]

2015年4月23日(木)金田 憲治（株式会社チェンジ 取締役）

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　モバイル・ファーストに踏み出すには、当然ながらモバイルデバイスが必要となる。そして、モバイルで利用する以上は、主として社内で利用する既存の業務PCとは異なるモバイル向けの情報漏えい対策が必須となる。結果として、モバイルを検討する際に最初のハードルとなるのが、端末モデル選定とMDM製品選定だ。筆者らの経験では、このハードルを前にして、多くの企業で「最適意思決定依存症」と言える残念な症例に陥り、第一歩から踏みとどまってしまう場合がある。

　ある事例では、自社に最適な製品を選ぶために、7種類の端末を購入し、10を超えるMDM製品の資料を取り寄せ、セールスエンジニアから説明を受け、細かく比較分析を行っていた。検討期間は6カ月以上に及び、何とか結論を出せる間際まで進んだが、その頃には新しい端末が発表され、またMDM製品もバージョンアップされたため、比較分析自体がやり直しとなってしまった。最終的に端末モデルとMDMを選定するまでには1年以上を費やした。つまり、肝心なモバイル・シフト自体が1年間以上も遅れてしまったことになる。慎重な検討を否定する気はないが、モバイルのような技術革新の最中にある領域では、「最適意思決定依存症」は致命的な遅れを引き起こす。このような状況が国内のあちこちで起きているとしたら、日本企業はさらに周回遅れを重ねることとなる。

　解決の一助として、今回は、端末モデルとMDM製品の選定に関わる処方箋について解説する。

詳細な比較分析に利はなし

　筆者らのコンサルティング経験においても、「比較表」のリクエストを受けることは非常に多い。候補となる製品のスペックや機能を一覧化して、比較する作業だ。常にアップデートが必要となるため、作成やメンテナンスは骨が折れるものであるが、それ以上に、比較結果を有効活用することは難しいものとなる。その理由を以下に挙げよう。