事業継続に貢献するIT人材像 近年、経営環境が大きく変化するのに伴い、革新的な事業創造が大きな経営課題になっている。 では、企業のIT部門やITベンダーは、事業創造に対して期待されたような役割を果たしているだろうか。 IT人材が貢献度を高めるには、多様な視点を持つメンバーで共創を成し遂げる「デザイン思考」が必要だ。 本稿では、デザイン思考を実践してイノベーションをリードする“デザイン型人材”について考察する。 ※本記事は野村総合研究所発行の「ITソリューションフロンティア」2012年5月号 Vol.29 No.5の記事を一部編集して掲載しています。
成熟した国内市場に、広がり続けるグローバル市場。企業が今まさに目の前にしている国内外の市場環境において、事業規模の拡大や競争力の強化を果たすには、事業創造すなわち新しい製品やサービスの開発が不可欠になっている。そうした中、企業のIT部門や情報システム子会社、ITベンダーなどに所属し、情報システムの企画・構想から構築に関する業務を主とするIT人材は、どのような役割を担い貢献できるのだろう。
1980年代から、企業の情報システムに関わるIT人材は、業務効率化や情報の見える化などの価値を提供し続けてきた。1990年代からは、ITは経営戦略や事業戦略を実現する重要な手段と位置付けられるようになり、新事業創造といったビジネスイノベーションへの貢献がITに期待されるようになった。
ところが、である。図1に示すように、ITの活用テーマとして「事業・サービスの創造支援」への期待は年を追うごとに低下している。日本企業がITの力によってビジネスイノベーションを起こすという期待感は徐々に薄れているのである。これは、事業の現場が飛び付くような魅力的で斬新なコンセプトを、IT人材の側が打ち出せてこなかったことを示していると思われる。

出所:NRI「ユーザ企業のIT活用実態調査」(2011年12月) (日本国内に本社を持つ売上高上位の企業3000社を対象に実施。有効回答500社余り。回答者は情報システム担当の役員相当もしくはそれに準ずる役職)
事業創造への貢献を妨げるIT人材を取り巻く環境
IT人材が事業創造という期待に応えられていない理由として、いくつかの環境変化が挙げられる。1つは「進行した効率化と専門性の追求」、もう1つは「イノベーションの質の変化」である。
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