筆者らは「Machine Intelligence LandScape」というAI分野の俯瞰図にある235社の企業について、設立年や技術、製品／サービスの要約などを調査した。実用化のレベルは様々だが、Machine Intelligence 関連技術の広がりや奥行きの深さには凄まじいものがある。本稿では、その中でも活発なスタートアップ企業を5回にわたって紹介する。今回はAI市場の全体像を俯瞰する。
2015年は、映画『バック・トゥ・ザ・フューチャー』からちょうど30年。ハリウッドに便乗しているわけではないだろうが、日本の各メディアにおいて、未来が楽しくなるようなワクワクするキーワードが目立つようになった。「自律走行車」「パーソナルアシスタント」「専門家アドバイザー」「ロボット」などである。それらの根幹にある共通点が「Machine Intelligence」である。
Machine Intelligenceとは、「Machine Learning」と「Artificial Intelligence」の両方の意味を統合した呼び方だ。日本では「AI（Artificial Intelligence）＝人工知能」単独の方が通りはいいだろう。Machine IntelligenceとArtificial Intelligenceは、その定義によれば前者が後者を包含するが、本稿では日本で一般的なAIという言葉で全体を総称することにご注意いただきたい。
富士通でも様々な形でAIに取り組んでいる。だが、海外ではどうなのか、どんな企業が何を目指して技術開発しているのか？それを理解する1つの拠りどころになるのが「Machine Intelligence LandScape」という俯瞰図である（図1：関連記事）。
図1：調査のよりどころにした「Machine Intelligence LandScape」拡大画像表示
この俯瞰図は、米国のベンチャーキャピタリストが、いくつかの技術領域を切り口にしてAI分野の企業を投資観点でまとめたものだ。投資観点だけに、機械学習や画像認識といったコア技術に留まらず、業務や業種への応用を目指す企業もカバーしている。具体的には次の5つの領域である。
会員登録（無料）が必要です
- 1
- 2
- 次へ ＞
- 人を補完する「いかにもAI」と、周辺を支援する「そこにもAI」（2016/01/01）
- 業種特化で既存事業を破壊するAIベンチャー、産業構造に大きな変革をもたらす（2015/12/31）
- 業務特化のAIベンチャーが台頭、様々な自動化･効率化を促す（2015/12/30）
- 注目すべきAIのスタートアップ6社の実力をチェックする（2015/12/29）
