流体移送機器メーカーの大晃機械工業を中核とする大晃ホールディングス（本社：山口県熊毛郡）は、グループの基幹業務システムをERPアプリケーション「SAP S/4HANA」に刷新する。システム構築パッケージ「RISE with SAP」を導入し、2023年5月に構築プロジェクトを始動した。導入・構築を支援するNTTデータ グローバルソリューションズ（NTTデータGSL）が同年10月24日に発表した。
山口県の流体移送機器メーカー、大晃機械工業（写真1）を中核とする大晃ホールディングスは、グループ全体の基幹業務システムの今後あるべき姿を検討し、これまでスクラッチで開発してきた基幹システムの刷新を決定。2022年10月に次期基幹システムのグランドデザインに着手した。
写真1：大晃機械工業本社工場の様子。顧客の使用環境に応じた多品種小ロットの製品ラインアップを特徴としている（出典：大晃ホールディングス）次期システムの主な狙いとして、「グローバルオペレーションへの対応」「経営上の意思決定サポート（見える化）」「持続可能な業務基盤の確立」を掲げている。NTTデータ グローバルソリューションズ（NTTデータGSL）の支援の下、事業の変化に対応可能な基幹システムとしてSAPジャパンのERPアプリケーション「SAP S/4HANA」を選定した。
構築にあたっては、S/4HANAを中核とするシステム構築パッケージ「RISE with SAP」を採用し、2023年5月に構築プロジェクトを開始。グランドデザインフェーズで定めたグローバル標準業務をS/4HANAに実装した。
プロトタイプ評価を経て、パイロット導入では、既存の個社システムで困難だったグループ/グローバルSCM（サプライチェーン管理）連携に取り組んでいる。グローバル標準業務システムの有用度を確認したうえで、グループ各拠点への展開を進めていくとしている。
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