[製品サーベイ]

2011年6月13日(月)折川 忠弘（IT Leaders編集部）

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　2011年3月11日に東日本エリアで発生した大地震の直後、多くの企業が従業員の安否確認と行動指示の徹底に奔走したのではないだろうか。災害時、企業が事業を継続し得るかどうかを判断する上では、何よりも従業員がどのような状況にあるのかを確認することが最優先となる。

　安否の情報収集には迅速さが求められる。個人が所有する携帯電話は連絡手段として有用だが、人海戦術で社員一人ひとりに電話をかけるといった悠長なことをやってはいられない。いざという時に携帯電話の番号やメールアドレスが分からないといった後手を踏むことも避けなければならない。安否確認に必要となる一連の作業をいかに効率化するか。ここで注目を集めているのが、それ専用に開発された安否確認システムだ。

　一般的な安否確認システムの仕組みは下図の通りだ。地震などが発生すると、携帯電話のメールアドレス宛に安否報告を促すメールを自動で配信する。従業員はメールに記されたURLをクリックし、専用画面から無事かどうかの状況を報告。この報告内容をもとに管理者は、出社可能な社員を非常招集したり自宅に待機するよう指示したりする。地震や津波のほか、インフルエンザ発生時には罹患者を特定するのにも役立つ。

　このような用途を想定するSaaS型の企業向け安否確認システムを42ページの表にまとめた。特徴的な機能を備えるサービスを紹介しよう。