「月額使用料は数百万円から」が相場のメインフレーム市場にあって、日本IBMが買取価格を790万円からにした製品を発表した。ビッグデータ処理やモバイル連携などにも対応し、クラウドの高可用性基盤としての地位確立を目指す。他社を含め、メインフレームの最新事情を調べた。以下では、NEC、日立製作所、富士通の日本ベンダー3社の製品を紹介する。
新規アプリはオープンシステムに委ねる国産勢
IBMとユニシスが進める、オープンシステムとのハイブリッド化やシステム/アーキテクチャのFBA(Fabric based Architecture)対応(関連記事『クラウド時代のメインフレーム像(海外ベンダー編)』)。こうした動きに対し、富士通、日立製作所、NECの国産メインフレーマ3社は模様眺めの様相だ(表1)。
各社ともに、「最先端のアプリケーションには、オープンサーバーで対応する。メインフレームは既存資産をしっかりと守り、両者の連携により企業が求めるシステムを実現していく」のが基本的な考えだ。3~4年周期のモデルチェンジを想定している(図3)。
アプリケーションニーズに合わせて両者を連携させる
その過程で各社が共通に強化を継続するのが、CPU性能の向上と災害対策機能の強化だ。既存資産の保護を最優先し新規アプリケーションが増えないメインフレームでは、CPU能力は横ばいで十分だとも言える。CPU性能を高めたメリットは、設置面積の縮小や、冷却装置の小型化・廃止による電力使用量の削減などに利用する。
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