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2015年12月11日(金)IT Leaders編集部

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　今回公開した「IBM Security QRadar」は、組織のITインフラストラクチャー全体のデータを分析して、潜在的なセキュリティ上の脅威を識別する分析基盤。同基盤は、データアナリティクスと脅威インテリジェンスに基づいて、世界中のSOC（Security Operation Center）のセキュリティインシデントを検出する。

　IBMが2015年4月16日に開始したセキュリティ脅威情報の提供サービス「IBM X-Force Exchange」を通して公開済みの、700TBのセキュリティ脅威データベースと併せて利用可能にする。組織化されたサイバー犯罪に対抗するための、業界のコラボレーションとイノベーションを促進することを目的としているという。

　同基盤の機能を拡張できるカスタムアプリケーションを提供するマーケットプレイスである「IBM Security App Exchange」も開設した。同社とパートナー各社は、同基盤用のAPI（Application Programming Interface）を利用し、各種セキュリティアプリケーションを提供する。

　これらのアプリケーションは、サードパーティのテクノロジーとの統合により、様々なデータへの可視性を提供するほか、自動検索機能やレポート作成機能を提供できるように設計されている。同マーケットプレイスから無料で提供しており、ユーザーは、同基盤の環境内で様々なアナリティクスを利用できる。

　マーケットプレイスにはすでに、IBMのパートナーであるBit9+Carbon Black、BrightPoint Securty、Exabeam、Resilient Systemsらが開発した利用者の振る舞い分析、脅威インテリジェンス、エンドポイントでの脅威検出と対応、インシデントの視覚化などのアプリケーションが用意されている。