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日本たばこ産業、営業部門のデータ分析性能をDWH「Vertica」で改善、2時間の処理が数秒に

2021年8月16日(月)日川 佳三(IT Leaders編集部)

日本たばこ産業(JT)の営業部門は、2021年4月にデータウェアハウス(DWH)を導入し、販売データや営業活動データを集計して分析している。2022年4月には現状のデータ分析基盤をDWHに完全移行する。DWH導入前の性能評価では、最長で2時間かかっていた処理が数秒で終わったとしている。DWH「Vertica」(開発元:マイクロフォーカスエンタープライズ)を提供したアシストが、2021年8月16日に発表した。

 日本たばこ産業(JT)の営業部門は、13億件におよぶ販売実績データや営業活動データを活用している。同社はこれまでデータ抽出性能の低下やバッチ処理の長時間化が大きな課題だった。用途ごとにデータマートを構築して運用改善を図るなど、工数過多の状況に悩まされていた。データの粒度も粗くなり、データ利活用の鮮度にも制約を抱えるなど、抜本的な改善を施さなければならない状況だったという。

 データ分析基盤の課題解決策を検討する中で、JTは、英マイクロフォーカス(Micro Focus)が開発したDWH「Vertica」(図1)に注目。本番環境を模したDWH環境をVerticaで構築して性能評価を実施したところ、最長で2時間を要したデータベース処理のレスポンスが数秒で終わるなど、既存環境を上回る性能を持つことを確認した。また、煩雑なチューニングを行わなくても性能を維持できる点や、データ量の増加に合わせて容易にスケールアウトできる点も評価した。

図1:DWH「Vertica」の概要(出典:アシスト)
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 JTは、2021年4月に第1弾として、新たに構築した営業支援システムにおいてVerticaの活用を開始した。外回りを担当する約1500人のエンドユーザーが専用のスマホアプリから数百人規模で同時アクセスしているが、性能面では問題は出ていないという。

 2022年4月には、既存のデータ分析基盤をVerticaに完全移行する計画である。大量データの分析や、Verticaが搭載しているマシンラーニング(機械学習)機能を活かした需要予測の仕組みづくりなどを予定している。

 今回のVerticaの導入・環境構築にあたっては、Verticaの販売元であるアシストが提供する技術支援サービスを採用した。運用フェーズでは、アシストが提供する研修サービスによって、社内へのスキルの移行がスムーズに実現できたと評価している。

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