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大日本印刷、Cortex XDRを用いた「エンドポイント監視運用サービス」、24時間365日体制で問い合わせに対応
2024年10月2日(水)日川 佳三（IT Leaders編集部）
大日本印刷（DNP）は2024年10月2日、マネージドセキュリティサービス「エンドポイント監視運用サービス」を提供開始した。パロアルトネットワークスの「Cortex XDR」を用いて、そのログを24時間365日体制で監視し、エンドポイントのPCやサーバーへのサイバー攻撃を検出・通知する。検出から通知・通知内容に関する問い合わせに対しても、日本語または英語のメールを通じて24時間365日体制で対応する。料金（税込み）は監視対象500台で年額584万円から。別途、Cortex XDRのライセンスが必要。
大日本印刷（DNP）の「エンドポイント監視運用サービス」は、EDR（Endpoint Detection and Response：エンドポイント検知・対処）のマネージドセキュリティサービス（MSS）である。
パロアルトネットワークスの「Cortex XDR」を用いて、そのログを24時間365日体制で監視し、エンドポイントのPCやサーバーへのサイバー攻撃を検出・通知する。検知から通知・通知内容に関する問い合わせに対しても、日本語または英語のメールを通じて24時間365日体制で対応する（図1）。
図1：「エンドポイント監視運用サービス」の概要（出典：大日本印刷）拡大画像表示
サイバー攻撃/脅威をEDRで的確に検出・対処するためには、検知ルールの随時見直しと更新が必要になる。同MSSでは、DNP情報システムの専門組織「サイバーフュージョンセンター」が、監視したEDRログを基に検知ルールの最適化について提案・設定する。
また、EDRソフトウェアをアップデートした際に不具合が発生するリスクを最小化するため、ユーザー企業のエンドポイント環境を仮想的に再現した設備において、アップデートが成功するか否かを事前に検証する。
DNPは2023年度から、国内および17の海外拠点にある約4万5000台のエンドポイント機器にCortex XDRを導入して運用している。そこで培った経験・ノウハウを基にMSSを提供する（関連記事：端末ログと通信ログを組み合わせたサイバー攻撃対策、パロアルトがデータ分析基盤「Cortex」を発表）。
また、同社は2024年7月に脆弱性管理プロセスの確立を支援する「公開IT資産監視運用サービス」を提供している。MSSの提供と合わせて、DNPは以前から取り組む、慢性的なセキュリティ人材不足の課題に応えていくとしている。
料金（税込み）は監視対象500台で年額584万円から。別途、Cortex XDRのライセンスが必要。
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