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2026年2月16日(月)日川 佳三（IT Leaders編集部）

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　三井金属は、資源事業や非鉄金属製錬事業などを手がけるメーカーである。グループ会社には、神岡鉱業、彦島製錬、三井金属パーライト、三井金属ダイカストなど複数の企業があり、連結の従業員数は1万2000人を超える。

　同社では従来、国内外の80部門が個別のルールで取引先マスターと勘定マスターを運用していた。将来的なデータ利活用にあたって、データの精度と一貫性の担保が課題だった。今回、基幹システムの刷新（SAP ECC 6.0からS/4HANAへ）に合わせ、マスターデータ管理（MDM）基盤を整備した。

　MDMの仕組みとして、インフォマティカが提供する「MDM SaaS」を導入し、2025年7月から運用している。各システムやデータベースからデータを抽出・変換・加工し、DWH（データウェアハウス）などに連携するツールである（関連記事：インフォマティカ、データ統合ソフト「IDMC」をAzureの分析サービス「Microsoft Fabric」から提供へ）。

　導入効果は大きい。「外部データベースを参照することで、マスターに登録する取引先名が正しいかどうかをチェックする作業の効率が上がり、1件あたりの確認工数が4割減った。また、取得した情報をもとにマスターの取引先名を変更して最新の状態に保つ作業の効率も上がった」（三井金属）という。