[調査・レポート]

2024年11月14日(木)IT Leaders編集部

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　Splunk Services Japanは、4回目となる年次グローバル調査レポート「State of Observability 2024」の日本語版「2024年のオブザーバビリティの現状」を発表した。調査は2024年5月～6月に、各国の従業員数500人以上の企業・組織を対象に、IT運用担当者、開発者などを合わせて1850人に対して実施した。回答者はオーストラリア、フランス、ドイツ、イタリア、インド、日本、ニュージーランド、シンガポール、英国、米国の10カ国・16業界に及ぶ。

　IT環境が複雑化する中で、オブザーバビリティ（Observability：可観測性）がどのような役割を果たしているかを調査している。調査の結果、オブザーバビリティへの取り組みが進んでいる企業・組織は、運用の効率や稼働率などの領域で、投資に対して年間2.6倍の効果を生み出すなど、取り組みが競争上の差別化要因へと進化していることが判明した。

　レポートでは、オブザーバビリティの実践レベルを「基本的な可視化」「インサイトの活用」「プロアクティブな対応」「ワークフローの統合」の4段階に分け、回答者の組織をオブザーバビリティ成熟度の4つの段階のいずれかに分類している。内訳は、成熟度が低い順に「ビギナー」（45%）、「成熟度が中程度」（27%）、「成熟度が高い」（17%）、「リーダー」（11%）になった。

アプリケーション障害の特定/復旧スピードが向上

　リーダー的組織の68%は「アプリケーションの障害発生から数分または数秒以内に問題を特定できる」と回答しており、特定までのスピードはビギナー組織の2.8倍に上る。また、リーダー的組織が推定するアラートの真陽性率は平均80%以上で、ビギナー組織の54%を大きく上回っている。

　「アラートの精度が高ければ確信を持って対応を進められ、誤検知に対して時間を無駄にすることがなくなる。問題の検出精度と対応スピードは大きな差を生む」（Splunk）。別の調査では、ダウンタイムが発生すると顧客ロイヤルティが低下し、企業イメージが低下することも判明しているという。

　リーダー的組織が持つスピードの優位性は、ソフトウェア開発の速度にも及ぶとSplunkは指摘する。リーダー的組織の76%はアプリケーションコードの大半をオンデマンドでプッシュしており、ビギナー組織の30%を大幅に上回っている。

　また、開発者がイノベーションに費やす時間の割合は、リーダー的組織がビギナー組織より38%上回っている。つまり、リーダー的組織の開発者は、トラブルシューティングやインシデントのトリアージなど、手間のかかる作業に費やす時間が少ないということになる。

OpenTelemetryの導入企業が増加

　Splunkの調査では、オブザーバビリティへの取り組みの中で、分散トレース、メトリック、ログテレメトリの収集に用いることができる業界標準のオープンソースライブラリ「OpenTelemetry」を導入する組織が増えている傾向が明らかになった。「OpenTelemetryによって、データをより主体的に管理し、ベンダーロックインを回避できる」（同社）。

　運用中のオブザーバビリティツールで、OpenTelemetryが用いられていると回答した組織は58%に上る。リーダー的組織の場合、78%がOpenTelemetryを導入しており、57%はオブザーバビリティのコスト削減を図れたと回答している。

　また、OpenTelemetryの導入効果として、全体の72%はより広範なテクノロジーエコシステムを活用できる点を挙げ、65%はデータに対する主導権と所有権の向上を挙げている。

●Next：AIがオブザーバビリティツールを強化、プラットフォームエンジニアリングの採用が進む