[調査・レポート]

2026年1月8日(木)日川 佳三（IT Leaders編集部）

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　ガートナージャパンは2025年9月、日本企業におけるデータ活用の実態を、企業に所属する個人を対象に調査した。

　データ活用に関して「全社的に十分な成果を得ている」と回答した割合は2.4%、「一部で十分な成果を得ている」とする回答者は11.4%だった（図1）。これらを合わせた、一部であっても十分な成果を得ている回答者は13.8%にとどまった。一方、何らかの成果を得ている回答者まで広げると、割合は7割近く（69.2%）になる。

図1：データ活用の取り組みによる成果（出典：ガートナージャパン、2026年1月）

　「全社的に十分な成果を得ている」と答えた回答者の割合は、過去数年間ほぼ横ばいで推移している。

　「日本企業の多くは、数年以上にわたってデータ基盤や分析ツールなどへの投資を積極的に進めてきた。しかし、全社的なビジネス成果につながった事例は依然として少ない」（ガートナージャパン）ことが今回の結果からも明らかになったとしている。

　同社バイスプレジデント チームマネージャーの一志達也氏は、「企業はデータ活用教育やリテラシー向上施策を展開しているが、現場の従業員が本来の業務と両立しながら専門的なデータ活用を実践することは容易ではない」と指摘する。「データ活用推進組織においても、人材の採用や育成が十分に進んでいない。結果として、テクノロジーやツールの導入が先行し、人的資本への投資が後回しになる傾向が強く見られる」（同氏）。

　調査では、データ活用に対する積極性についても尋ねている。積極性を損なう理由の上位3つに、「必要と思うデータが手に入りにくい」「実務でデータを理解・活用することが困難である」「データの品質・信頼性が低い」が挙がった。

　一志氏は、「課題は国内外で共通している。現場が具体的に何をすべきか分からない、あるいは負担が増えると感じることが消極性につながっている」と説明する。データ活用を成功させるには、専門家集団の育成、データ/アナリティクス （D&A）担当組織とユーザー部門の協働体制の構築、データ品質の確保、データ活用によるビジネス成果の可視化などの推進が不可欠であるという。