[海外動向]

2013年6月19日(水)山谷 正己（米Just Skill 社長）

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昨今、米国ではデータサイエンス、ビッグデータ、ビジネスアナリティクスを主題とした専門的なカンファレンスが頻繁に開催されている（画面2-1）。特にアナリティクス関連のカンファレンスでは、金融、医療、政府機関など業種別に的を絞ったものが目立つようになってきた。

画面2-1 チーフデータサイエンティスト・サミットのホームページ

実践的な情報を求めるニーズが高まっているのに呼応し、データサイエンスやビジネスアナリティクス関連のコンテンツを集約したポータルサイトも数多く登場している（画面2-2）。

画面2-2 データサイエンスのポータルサイトの例

その背景には何があるのか─。ビジネス環境の変化が激しいなかで、旧態依然とした“勘”に頼った経営をしているようでは競争に勝てないことは既に多くが実感している。事業を取り巻く実情を把握して的確な手を打っていくことが基本であり、それは自社で入手し得るデータを徹底的に分析することが不可欠。事実として、Amazon.comやeBayなどのＥコマースの先進企業では、Webサイトヘの訪問者がクリックした軌跡すべてを蓄積・分析して、Webサイトの最適化や顧客の獲得に役立てている。

「知は力なり」。学業においても、ビジネス、そして国家においてもこのことは大原則である。企業にとってデータこそが重要な資産だ。一部のネット事業者のことと考えず、今こそ、どんな業態においても“Data-Driven Business”、つまりはデータから知見を得て、アクションを起こすことが喫緊の課題となっているのだ。だからこそ今、米国の多くの人々がデータの高度活用に向けた情報をさかんに収集しているのである。