[調査・レポート]

2018年1月5日(金)IT Leaders編集部、日川 佳三

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　アイ・ティ・アール（ITR）によると、EDIサービスは現状、比較的低価格に導入できることから、製造業および流通業を中心に、大企業から中小企業まで幅広い層で導入が進んでいる。また、PSTNマイグレーション（2024年中を期限とした公衆交換電話網のIP移行）や全銀TCP/IPの仕様確定を機に、2024年にかけてオンプレミスからクラウドに移行するユーザーの増加が見込まれるという。

図1：EDIサービス市場規模推移および予測（出典：アイ・ティ・アール）
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　ITRでは、EDIサービスが伸びる背景として、企業単独でのビジネス推進は不可能であり、多くの企業がグローバル規模で他の企業とのパートナーシップを強化している、と説明。B2BのためのITインフラの再構築を望む国内企業が多数存在し、PSTNマイグレーションを契機に自社EDIインフラを見直すとした。この際に、EDIのクラウドサービスを最優先に検討する企業が多数を占めるという。

　今回の発表は、市場調査レポート「ITR Market View：システム連携／統合ミドルウェア市場2017」に基づく。同レポートは、BPM、BRMS（ビジネスルール管理システム）、EAI、ESB、API管理、CEP、EDIエンジン、EDIサービスの各市場の国内全29ベンダーへの調査から、2015～2016年度売上実績および2021年度までの売上予測を掲載している。