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2026年2月5日(木)日川 佳三、河原 潤（IT Leaders編集部）

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　東レグループの情報システムを担う東レシステムセンターは、データセンター機能の収束を目的にクラウド移行プロジェクトを推進していた。その中で最大の課題となっていたのが、データベース専用アプライアンス「Oracle Exadata」の保守費用の高騰と機器の老朽化への対応だった。

　同センターによると当時、保守期限（2024年12月頃）が迫る中、224もの重要な業務アプリケーションのデータベース基盤を15カ月間で「Amazon RDS for Oracle（AWS RDS）」に移行する必要があった。このクラウド移行にあたっては、性能劣化への懸念やアプリケーション間の複雑なデータ参照関係を維持しながらの移行設計が求められていたという。

図1：AWS DMSを活用した双方向連携のイメージ。移行済みRDSから未移行Exadataへのデータ連携により、段階的な移行を実現した（出典：インサイトテクノロジー）
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　難題を解決するため、データベースの設計・構築に強みを持つインサイトテクノロジーの支援を得ながら、クラウド移行の青写真を描いた。まずは、SQLテスト自動化ソフトウェア「Insight SQL Testing」を用いて、Exadataで稼働していたSQLをAWS RDS上で再現し、性能差を事前に数値化するアセスメントを実施した。

　その中のネットワーク設計においては、安定的なレプリケーションには240Mbits/sの帯域が必要であることが判明、サービス用とは別に移行用の専用線を確保することにした。また、RDSインスタンスの監視に加えて、AWS標準の監視機能では取得できないOracle Databaseの内部情報（表領域の使用量など）を取得するスクリプトを開発し、「Zabbix」で一元的に監視できる仕組みを構築している。

　また、一度に全システムを停止できないという制約に対しては、「AWS Database Migration Service（DMS）」を用いた双方向連携を実装した。移行済みのAWS RDSから未移行のExadataへデータを逆向きに連携させる仕組みを構築することで、業務単位での順次移行とダウンタイムの最小化を両立させている（図1）。

　プロジェクトは1年強の期間で40回以上のリハーサルと移行作業を繰り返し、一度の切り戻しもなく、15カ月の期限内で全アプリケーションの移行を完了した。高額なEnterprise EditionからStandard Editionへの移行によるコスト削減に加え、Exadata時代に発生していたSQL暴走への手動対応が不要になるなど、運用負荷の軽減も図っている。

　東レシステムセンター 常務理事 IT基盤サービス事業部門長の増田蘭子氏は、「もしInsight SQL Testingの事前検証結果が得られていなければ、不安からExadata継続との判断もあったかもしれない。移行後の環境は非常に安定しており、運用負荷は大幅に軽減されている」とコメントしている。なお、大規模なクラウド移行の成功は社内でも高く評価され、同プロジェクトは同社の社長賞を受賞している。