IT市場調査会社のノークリサーチは2018年8月13日、中堅・中小企業における自社運用（オンプレミス）サーバーOSの市場シェア調査を実施し、その結果の一部を発表した。全体のOSシェアではWindows系が9割を超えるが、年商規模が大きくなるにつれ、Linux系の割合が増える傾向が示されている。
図1は、年商500億円未満の国内中堅・中小企業においてオンプレミスで導入し運用するサーバーOSのシェア（社数ベース）を示したものだ。IaaSやホスティング用途でのデータセンター事業者向けのサーバーや、大手クラウド事業者が自社向けに製造・調達するサーバーなどは含まれていない。
図1：中堅・中小企業の導入済みサーバーOSの年商規模別シェア・複数回答（出典：ノークリサーチ「2018年版中堅・中小企業におけるサーバ/ストレージ活用の実態/予測レポート」）拡大画像表示
年商規模は「5億円未満」から「300億円～500億円未満」の5段階で、いずれの年商規模においても「Windows系」が9割に達し、ほぼすべての中堅・中小企業において、何らかのサーバー向けWindowsが利用されていることがわかる。一方、「Linux系」については、年商規模が大きくなるにつれて回答割合が高くなり、年商300～500億円の年商規模では、24.8％に達している。
図2は、今回の調査の導入済みサーバーベンダーのシェアについて、全体の結果と、製造業（組み立て製造業・加工製造業）の結果を示したものだ。NECや富士通といった日本のベンダーのサーバーと比べて、日本ヒューレット・パッカード（HPE）やデル（Dell EMC）といった外資系ベンダーの割合がやや低いという結果となっている。
図2：中堅・中小企業（製造業）における導入済みサーバーベンダーシェア・複数回答（出典：ノークリサーチ「2018年版中堅・中小企業におけるサーバ/ストレージ活用の実態/予測レポート」）拡大画像表示
今回の発表は、ノークリサーチが刊行した「2018年版中堅・中小企業におけるサーバー/ストレージ活用の実態/予測レポート」で詳細が報告されている。
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