エンタープライズ（業務）アプリケーション開発において、8割以上の企業が人員／スキル不足に直面している──ガートナー ジャパンが2020年2月3日に発表した調査結果から明らかになった。同社は、「企業のITリーダーは、アプリケーション刷新の目的を見極め、人材の確保・育成に積極的に取り組むべきだ」と提言している。
ガートナー ジャパンの今回の調査では、日本企業を対象に、エンタープライズ（業務）アプリケーション開発における人員／スキル (人材) の過不足について尋ねている（図1）。調査の結果、8割以上の企業が人員（81％）、スキル（83％）ともに不足しているとの認識を示した。同社によると、この傾向は、業種別／従業員数規模別の側面から見ても、おおむね同様だったという。
図1：エンタープライズ開発における人員とスキルの過不足状況（出典：ガートナー ジャパン）拡大画像表示
人員／スキル不足に対応するための人材確保や育成施策についての質問では、回答者の59％が外注に依存していたことが判明した。研修やOJTでの育成、外部からの採用によって積極的な確保を図っている企業は、いずれも20％超にとどまった。
ガートナーは、「日本企業は人材確保・育成の施策として外注への依存率が高く、外部から採用する意志が強くない。人材の確保・育成に取り組んでいる企業とそうでない企業の間では、今後のデジタルビジネス時代への適応力に差が付く」とコメントしている。
同調査ではまた、ビジネスの阻害要因となっているアプリケーションの有無も尋ねている。結果、全体の51％の回答者が、阻害要因となっているアプリケーションが自社にあると回答した。理由を尋ねたところ、「必要なタイミングですぐに変更できない（51％）」「ブラックボックス化 （49％）」「技術者不足（38％）」の3つが上位に挙がった。
「必要なタイミングですぐに変更ができない」点については、アーキテクチャの見直しによって変更を容易にする必要がある、とガートナーは見ている。「ブラックボックス化」の解消には、ドキュメント類の整備と、設計ツールや開発ツールの採用が有効としている。「技術者不足」については、必要となる人員やスキルを特定し、アプリケーションを内製／外製する場合の両面で人材確保の方針を検討する必要があると助言している。
なお、同調査は、2019年5月に、全国の従業員数20人以上のITユーザー企業の情報システム部門の責任者を対象に実施した。有効回答企業数は715社だった。
