DXへの取り組みは経営層の危機感が左右する？ ─IPAがDX推進指標の分析結果を公開

2020年12月に公表された経済産業省の「DXレポート2（中間とりまとめ）」は、日本企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）への取り組みの遅れに警鐘をならすものであった。基礎になったデータは2019年7月の「DX推進指標 自己診断結果 分析レポート」で、日本企業の95％がDXにまったく取り組んでいないレベルにあるか、DXの散発的な実施に留まっているというのだ。情報処理推進機構（IPA）が2021年6月14日にこの分析レポートの最新版を公開している。1年後の状況はどう変わったのか見てみる。