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トップエバンジェリスト西脇資哲氏が明かす Office365とCA Technologiesの深い関係

～ワークスタイル変革を進めるためには、セキュリティの視点は欠かせない～

2014年1月6日(月)

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WordやExcelといったOfficeソフトをネットワーク経由で提供するクラウドサービス「Office365」を導入する日本企業が増えているという。だが、先行導入企業は、クラウド導入に伴うセキュリティの課題にどう対応しているのだろうか。日本を代表するトップエバンジェリストである日本マイクロソフトの西脇資哲氏によれば、米CA Technologiesが提供するセキュリティ製品が指名買いされているケースもあるという。両製品がどんな蜜月関係にあるのか。西脇氏と米CA Technologies日本法人の小坂嘉誉ソリューション技術本部ブロダクトソリューション部マネージャが今、打ち明ける。

日本マイクロソフトが提供する「Office 365」は、Word やExcel、PowerPointなどのOffice製品と、電子メールやスケジュール管理、ビデオ会議、インスタントメッセージ（IM）といったコミュニケーション機能を統合的に提供するクラウドサービスである。デスクトップPCからはもちろん、「Surf ace 」のようなタブレット端末からも利用できる。

オフィスワークに必要な機能が、ネットワーク越しに「いつでも、どこでも、どのデバイスでも」利用できる。

このOffice365を導入する企業が増えているという。

日本マイクロソフトのエバンジェリストである西脇資哲氏は、「『日経225』にリストアップされている企業の60%が既にOffice365の利用を始めています。かつてデスクトップPCでWindows やWord、Excelなどを利用するのが当然だったように、クラウドサービスとしてのOffice 365も当たり前に利用するサービスになってきています」と話す。

日経225は、いわゆる「日経平均株価」のことで、同指標を算出するために東証1部上場企業のなかから、取引が活発で流動性が高い企業225 社が選ばれている。日本を代表する企業の6割がOffice365を既に利用しているというわけだ。