[調査・レポート]

2014年5月15日(木)緒方 啓吾（IT Leaders編集部）

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国内ビッグデータソフトウェア市場 エンドユーザー売上額予測、2012年～2017年
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　IDC Japanは、調査で次のいずれかの条件を満たすデータをビッグデータと定義した。（1）100TB以上のデータを有していること、（2）音声や映像、金融取引情報、センサーなどのハイスピードストリーミングデータを利用していること、（3）年率60％以上の成長率で生成されるデータであること。データを解析する際、スケーラブルなインフラを使用することも条件とした。

　セグメント別に見ると、（1）データを収集、保存、通信する「Data Organization & Management」が17億5200万円、（2）収集したビッグデータを分析、解析する「Analytics & Discovery」が18億7900万円、（3）シナリオに基づいてデータを分析／解析したり、ルールベースでトランザクションを自動解析したりする「Decision Support & Automation Applications」が12億3800万円だった。

　2013年には、NEC、富士通、日立製作所などの国内大手ベンダーがビッグデータ関連の取り組みを強化。オラクル、IBM、マイクロソフトといったソフトウェアベンダーもインメモリーデータベースや、列指向データベース、垂直統合プラットフォームなど、ビッグデータと親和性の高い製品を市場投入している。一方、企業における活用事例も発表されるようになった。「売り手側中心のバズワード的な盛り上がり方から、実ビジネスで活用される段階に移行しつつある」としている。