IDC Japanは2014年5月29日、今年2月に国内で実施したクライアント仮想化導入効果に関する実態調査の結果を発表した。
今回対象にしたのは、情報システム部門に所属する従業員。調査では、クライアントを仮想化している回答者の方が、そうでない者よりも多様なワークスタイルを選択していることが分かった。具体的には、PC持ち出しが28.4ポイント、在宅勤務が32.5ポイント、BYOD(Bring Your Own Device)が36.0ポイント、それぞれ実施率が高かった。クライアント仮想化がワークスタイル多様化に貢献していると言えそうだ。
また、導入効果についても尋ねた。回答者の80.6%がクライアント仮想化によって端末管理業務の工数を減らせたと回答。削減した工数の振り分け先を尋ねたところ、情報・IT戦略の企画(11.3%)、自社用情報システムやサービスの開発(14.9%)など、付加価値の高い業務にあてていることが分かった。
国内企業 ワークスタイル拡大の各用途の実施率