[市場動向]

2014年7月3日(木)緒方 啓吾（IT Leaders編集部）

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　デジタル技術の進歩により、消費者に関するさまざまなデータを取得・活用できるようになった。ビッグデータ分析やデジタルマーケティングなど、データの高度活用に関心を寄せる企業は少なくない。一方、こうした取り組みの高いハードルとなるのがプライバシーである。消費者心理を読み誤れば、企業の信頼を損ないかねない。

　人々はどのような利便性に対して、どの程度プライバシーを譲歩するのか。そんな疑問に答えるべく、米EMCは「EMC Privacy Index」と呼ぶ調査を実施した。世界15の国・地域から1000人ずつ、合計で1万5000人の消費者を抽出。オンライン利用の何に価値を置いているか、プライバシー確保のために何をしているか、利便性やセキュリティの向上にプライバシーをどの程度犠牲にできるかなどを尋ねた。

　米EMCは、調査を通して3つの傾向を明らかにしたと総括している。

プライバシーの犠牲には慎重

　まず、利便性と引き換えにプライバシーの犠牲を受け入れる、といった考え方はあまり定着していないようだ。回答者の多くが、情報の検索や公共サービスへのアクセス、他社とのコミュニケーションといった、デジタル技術がもたらす利便性を高く評価。一方、その代償として犠牲にできるプライバシーの度合いは少なかった。