日本マイクロソフトは2015年9月29日、「Microsoft Office」の最新版「2016」の提供を開始したと発表した。同社のパブリッククラウドサービス「Office 365」を通して提供する。
「Microsoft Office 2016」は、同社のデスクトップアプリケーションの最新版。具体的には、Word、Excel、Outlook、PowerPoint、OneNote、Publisher、Accessのアプリケーションになる。パブリッククラウドサービス「Office 365」を通して提供することで、Office 365の契約ユーザーはOfficeを常に最新の状態で利用できる。従来の永続ライセンス版の Office 2016 も提供する。
Office 2016を含む法人向けのOffice 365は、Officeデスクトップアプリケーションのほかに、オンラインストレージの 「OneDrive for Business」、「Skype for Business」「SharePoint Online」「Exchange Online」「Delve」「Yammer」、企業レベルのセキュリティ機能などのサービスで構成される。一般向けのOffice 365は、Officeデスクトップアプリケーションと、OneDriveやSkypeなどのサービスで構成される。
法人／一般向けのいずれも、構成されるアプリケーションやサービスは、エディションおよびプラットフォームによって異なる。法人向けでは「Office 365 Enterprise／Business」を通して、一般向けには「Office 365 Solo／Office Premium」を通して提供するOfficeデスクトップアプリケーションが、それぞれ「Office 2016」バージョンになる。
Windows 10との連携機能を用意する。生体認証技術の「Windows Hello」や、デバイスの構成をOSが検知し複数のデバイスをシームレスに切り替えて利用できるようにする「Continuum」などと連携する。Macや、iOS／Android搭載端末など、Windows以外のプラットフォームでも、統一的な操作性でOfficeを利用できる。
Office 2016を含むOffice 365は2015年9月23日から提供を開始している。永続ライセンス版としては、一般向けライセンスの「Office Home ＆ Business 2016」（POSAカードおよびダウンロードで提供）を2015年9月30日から、ボリュームライセンスの「Office Professional Plus」は2015年10月1日から、それぞれ提供する。
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