パロアルトネットワークスと、日本プルーフポイントは2016年2月9日、脅威検知機能で協業すると発表した。セキュリティ機能の保護範囲を広げ、電子メールやソーシャルメディアを介してユーザーやデータ、コンテンツを狙う高度な標的型攻撃から保護する。同時にセキュリティ上の知見も提供する。
発表した脅威検知機能は、プルーフポイントの「Proofpoint Targeted Attack Protection(TAP)」と「同SocialPatrol」、パロアルトネットワークスの次世代セキュリティ基盤を組み合わせることで、既知および未知の脅威がシステムに侵入し重要なデータを盗み出す前に検知できるようにする。
具体的には、Proofpoint TAPとパルアルトの脅威インテリジェンスクラウドサービス「WildFire」を組み合せ、両社のクラウドベースのマルウェア解析機能を使うことにより、悪意ある添付ファイルを検知できるようにする。さらに、プルーフポイントのメールゲートウェイとパロアルトネットワークスの次世代セキュリティ基盤を連携させた自動防御も可能にし、ネットワーク、クラウド、エンドポイントを保護する。
また、両社は悪意のあるリンクを解析するWildFireの機能とProofpoint SocialPatrolのスキャン機能を統合した。必要に応じて、Facebook、Twitter、LinkedIn、Instagramなど、組織のSNS(Social Networking Service)上から悪意あるリンクを削除できる。
Proofpoint TAPとWildFireからの脅威インテリジェンスを収集し、再構成してProofpoint TAPダッシュボードやProofpoint Threat Response経由でユーザーへ提供する。セキュリティチームは複数のコントロールポイントを横断した統合ビューを利用できるようになる。