[市場動向]

2019年6月12日(水)日川 佳三（IT Leaders編集部）

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　開発したキャッシュ技術の狙いは、企業や組織のクローズドな社内ネットワーク環境においても、CDNと同様に、動画などの大容量コンテンツを効率よく配信できるようにする、というもの。実験の結果、動画配信で最大で92％の通信量を削減できた。大容量コンテンツを共有できることを実証した。

図1：大容量コンテンツ配信を担う軽量分散協調キャッシュ技術の概要（出典：TIS、電気通信大学）
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　開発したキャッシュ技術は、複数のキャッシュノードをネットワークで接続し、ネットワーク全体で大容量なキャッシュを構築するというもの（図1）。キャッシュしたコンテンツをノード間で共有し、人気コンテンツをユーザーに近いキャッシュノードに配置する。これにより、効率よく通信量を削減する。

　キャッシュノードとコンテンツは、あらかじめいくつかのグループに分割し、所属グループを示すタグを付しておく。人気コンテンツは多数のグループに所属するように調整する。また、所属グループが同じコンテンツをキャッシュし、よく見る動画ほどユーザー近くにキャッシュする構成とする。

　キャッシュ配置計算の精度を限定するという工夫も凝らした。既存のキャッシュ制御方法では、キャッシュ配置の計算に10時間以上を要していた。キャッシュ配置計算の精度を限定することで、キャッシュ配置の計算時間を10秒以下に短縮した。

　実証実験は、2018年6月から2019年5月にかけて実施した（表1）。国内企業2カ所（TIS×17拠点、インテック×56拠点）と、研究機関1カ所（電気通信大学の吉永研究室）で実施した。サーバーから動画を配信し、各拠点にキャッシュサーバーを配置し、各拠点の端末から閲覧した。キャッシュの効果を計測し、クローズドネットワーク内で大容量のコンテンツが取り扱い可能かどうかを調べた。

　以下の5つの特許を申請している。

1. 軽量・高効率な分散協調キャッシュの構成方法
2. 階層型キャッシュネットワークでの応用方法
3. 大容量データのデータ分割キャッシュ方法
4. 携帯電話間の直接通信によるモバイル分散協調キャッシュの構成方法
5. ライブ配信動画のタイムシフト試聴のためのキャッシュ制御方法

　今後は、組織内のクローズドなネットワーク環境だけでなく、5G携帯ネットワークにおける携帯電話間の通信など、各種の領域に適応していく予定。