JBCCは2020年5月18日、クラウド型の仮想デスクトップサービス「EcoOne VDI for Windows Virtual Desktop」を発表した。最大の特徴は、導入にあたって、ユーザーが操作した際の快適性を事前にツールを用いて検証することである。これにより、性能とコストのバランスをとる。同日提供を開始した。サイジングのための事前検証サービスの費用は、1カ月で10万円（20ユーザーまで）。販売目標は、2021年3月までに30社。
JBCCの「EcoOne VDI for Windows Virtual Desktop」は、クラウド型で提供する仮想デスクトップサービスの1つである。日本マイクロソフトが提供するクラウド型仮想デスクトップ「Windows Virtual Desktop」を利用する。この上で、ユーザーの操作性や性能などを評価できるツール「SysTrack」（レイクサイドソフトウェアが提供）を使って、システムをサイジング（容量設計）する（図1）。
図1：「EcoOne VDI for Windows Virtual Desktop」の概要（出典：JBCC）拡大画像表示
JBCCはサービスの特徴として、コストの安さと性能を両立できる点を挙げる。まず、Windows Virtual Desktopでは、1つのWindows 10を複数ユーザーで利用できる、Windows 10 Enterpriseのマルチセッション接続を利用できる。次に、SysTrackを用いてユーザーが要求する操作性や性能を保つために必要なITリソースの量を割り出す。1台を何人で共有するか、という集約率を設計する。
JBCCによると、これらの工夫によって、他の仮想デスクトップサービスとの比較で、ユーザーにストレスを感じさせない性能を維持しながら、最大で50％のコストを削減できる、としている。
製品提供の背景について同社は、企業においてテレワークの導入が進んでいる状況を挙げる。「しかし、オンプレミス型の仮想デスクトップは高額かつ構築に時間がかかるという問題がある。一方、クラウド型の仮想デスクトップは、キーボード操作の反応が遅くなったり、画面表示が遅くなったりといった、性能面での課題がある」（同社）。
