[調査・レポート]

2020年12月9日(水)IT Leaders編集部

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　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大で急速に進んだテレワーク実施時のデジタルツールの利用に際し、実際に在宅勤務を実施したビジネスパーソンがどのような評価をしているのか。日経BPコンサルティングがその実態を把握するための調査を行い、結果を発表している。

　調査は2020年8月27日から同年9月8日にかけて実施。調査対象は「日経ビジネス電子版」の読者で、有効回収数は658人。有効票の条件を、新型コロナウイルスの感染拡大以降に在宅勤務を実施していること、勤務先が従業員500人以上であること、地位／役職で「契約社員」と「その他」を除くこととした。

　調査結果の主なトピックは以下のとおりである。

• 会社からのサポート施策の内容や質に対し、「不満を持っている」割合が47％
• デジタルツールに「習熟している」と回答した層の2割と、デジタルツールに「習熟していない」と回答した層の3割が、テレワーク実施に伴う悪影響やストレスを感じると回答
• デジタルツールに「習熟していない」と回答した層の80％が「業務途中で使用を断念する」、「入力がいい加減になる」と回答
• 新型コロナウィルス感染拡大以降の働き方で、「デジタルツールに習熟していない」層のうち、30.8％が「組織やチームとしての業務生産性が悪化した」と回答

●Next：調査結果から浮かび上がるデジタルツール利用ガイドラインの必要性