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日本ゼオン、AIを活用した「技術動向予兆分析システム」を稼働、IBM Watsonで特許データを解析

2021年12月14日(火)日川 佳三(IT Leaders編集部)

日本ゼオン(本社:東京都千代田区)は2021年12月、「技術動向予兆分析システム」の稼働を開始した。10万件以上の特許データを網羅的に解析し、経営判断に活用する。仕組みとして、IBMの文章検索エンジン「IBM Watson Discovery」を採用している。同システムの利用により、移り変わる市場や需要、技術トレンドの予兆を的確・迅速に捉え、ものづくりにつながるアイデアの導出を目指す。

 古河グループの化学メーカーである日本ゼオンは、エラストマー素材事業を収益の柱としつつ、新規事業(高機能材料事業)の継続的な創出に取り組んでいる。化学資源からの脱却や脱炭素戦略を盛り込んだ持続可能な社会に貢献するため、時流や目的にあった技術動向の予兆分析が喫緊の課題となっていた。こうした中、特許などの知的財産分析を企業の経営判断に生かす体制を推進してきた。

図1:日本ゼオンが稼働させた「技術動向予兆分析システム」の概要(出典:日本ゼオン、日本IBM)図1:日本ゼオンが稼働させた「技術動向予兆分析システム」の概要(出典:日本ゼオン、日本IBM)
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 2021年12月には、技術動向予兆分析システムを稼働させた(図1)。10万件以上の特許データを網羅的に解析し、経営判断に活用するシステムである。仕組みとして、米IBMの文章検索エンジン「IBM Watson Discovery」を使っている。複合的にテキストを解析することによって、技術の動向を把握できるほか、自社技術との関連性といった新しい洞察を入手できる。

 知財領域の専門かつ固有の表現や単語の分析には、日本ゼオンが持つ独自の辞書データを活用する。これにより、テーラーメードの分析ができる。今回、特に分析軸としてトレンド分析を利用し、技術や研究領域の動向や最新の研究結果を可視化する。これにより、新たな事業展開市場の割り出しや、日本ゼオンの技術と親和性の高い特許の発見が期待できる。

 日本ゼオンは、本稼働前に3カ月間の実証期間を設けた。この期間中に、新たな事業展開に向けたアイディアを発見できたとしている。

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