NECは2023年9月6日、クラウド型データウェアハウス（DWH）「Snowflake」の販売を開始した。ライセンスの販売に加えて、NECが社内で利用してきたノウハウを基に、事前検証から導入までのSIサービスやデータ分析に関する戦略策定や人材育成を提供する。
NECは、米Snowflakeのクラウド型データウェアハウス（DWH）「Snowflake」の販売を開始した。ライセンスの販売に加えて、NECが社内で利用してきたノウハウを基に、事前検証から導入までのSIサービスやデータ分析に関する戦略策定や人材育成の支援サービスを提供する。2023年9月末には、顧客企業でのSnowflakeの活用状況に基づく定期診断や保守などのサービスを提供する。
「経営戦略支援サービス」では、NEC社内で検証済みのリファレンスモデルを基に、Snowflakeの短期・低コスト導入支援や、データ活用の戦略策定コンサルティングを提供する。
Snowflakeは、マルチクラウド（AWS、Azure、Google Cloud）で利用可能なクラウドDWHで、日本国内のリージョン（AWS東京リージョン/大阪リージョン）も選択できる。Snowflake上で動作するアプリケーションをJava/Scala/Pythonで開発する機能も備える。
アーキテクチャ上の特徴は、データを格納するストレージとDWHのクエリーを実行するサーバーを独立したリソースとして分離していること。データをストレージで一元管理しながら個々のアプリケーション単位でDWHを構築するため、負荷状況に合わせてサーバーとストレージを独立して拡張できる（図1）。
図1：データをストレージで一元管理しながら個々のアプリケーション単位でDWHを構築する（出典：Snowflake）
