デジタルアーツは2025年1月29日、メールの添付ファイルに関する調査レポートを公開した。2020年の調査と比べて、ZIPファイル添付の割合が25%から12%へと半減している。国内企業において、PPAP(ZIP暗号化パスワードの別送)の慣例からの脱却が進んだ結果と見ている。なお、ZIPファイル添付のうちパスワード付きZIPファイルの割合は56%だった。
デジタルアーツは、2024年12月にメールの添付ファイルに関する調査を実施し、その結果をまとめたレポートを公開した。国内の約2000組織を対象に、ファイル添付のある300万通以上の受信メールの拡張子の種類を調査・分析している。
図1は、メール添付ファイルの拡張子のトップ10である。前回の調査(2020年2月)と比べて、約5年でZIPファイル添付の割合が25%から12%へと半減している。「前回・今回とも、悪性の添付ファイルが多数を占めているわけではなく、業務で利用している添付ファイルの数と考えられる」(デジタルアーツ)という。
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ZIPファイル添付の減少は、国内企業において、PPAP(ZIP暗号化パスワードの別送)の慣例からの脱却が進んだ結果であるとデジタルアーツは見ている。「PPAPは、ZIP暗号化ファイルへのウイルスチェック機能の弱さやメールの盗聴リスクなどのセキュリティリスクがある。近年、“脱PPAP”の動きが日本中に定着していった」(同社)。
同社によると、多くの企業がPPAPから脱却し、代替手段としてファイル転送サービスやクラウドストレージのダウンロードリンクなどの運用にシフトしている。調査結果はその表れとしている。
●Next:メール添付で仕掛けるバラマキ型攻撃には引き続き注意
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