大規模DWH（データ・ウェアハウス）を基軸に、企業のデータ管理・分析などのソリューションを提供してきたTeradeta。同社は、昨今のビッグデータの潮流をどうとらえているのか。来日したCEO、マイク・コーラ－氏に話を聞いた。（聞き手は川上潤司＝IT Leaders編集部）
─ビッグデータに関する話題が今なお活況だが、それを巡る動きなり定義なりを整理すると、どういうことが言えるのか。
米TeradetaのCEO、マイク・コーラー（Mike Koehler）氏
企業のさまざまな業務をコンピュータが支援するようになって久しく、社内にはこれまでも多くのデータが蓄積されてきた。例えば、ERPや財務会計のシステムで取り扱うデータ。銀行のATMや、小売業のPOSレジスターを介して発生するデータなどもそうだ。いわばビジネス上の取引を記録した生データである。
これらをうまく統合することによって、ビジネスユーザー、あるいは企業にとって価値ある知見を導き出せるのでは？と考えるのは自然の流れであり、事実、多くの企業が果敢に挑んできたのは周知の通り。当社としても、エンタープライズDWH（データウェアハウス）に関わるポートフォリオを取り揃え、こうしたニーズに応えてきたと自負している。何が言いたいのかといえば、“ビッグ”という言葉にこだわるなら、これまでも十分に大量のデータを取り扱ってきたわけだ。
ここ数年で話題となっているのは、先のトランザクションデータとは趣を異にしているものだ。Webシステムのアクセスログ、センサーやマシンが生み出すデータ、人がソーシャルメディアを通じて発するメッセージ…。技術の進展と普及で、とにかく、あちこちで止めどなくデータが生み出される環境ができあがってきた。
この記事の続きをお読みいただくには、
会員登録（無料）が必要です
会員登録（無料）が必要です
【次ページ】新しいタイプのデータでも分析を簡単に
- 1
- 2
- 3
- 次へ ＞
