マクニカは2019年9月10日、産業用のIoT基盤ソフトウェア「MindSphere」(ドイツのSiemensが開発、日本法人はシーメンス)の取り扱いを開始したと発表した。日本国内外の製造業に向けて、MindSphereや、MindSphereをベースに開発したサービスを提供する。これに合わせてマクニカは、MindSphereのパートナープログラムにゴールドパートナーとして参加した。
マクニカの「MindSphere」は、産業用のIoT基盤ソフトウェアである。IoTデータを活用した産業用アプリケーションを開発・運用するための機能群を、PaaS(クラウド型開発・運用基盤)として提供している。
今回マクニカは、MindSphereの取り扱いを開始した(図1)。提供方法の1つとして、マクニカの自社サービスにMindSphereの機能を組み込んだ新たなクラウドサービスを提供する。要素として、マクニカが製造業向けに開発したサービスや、シーメンスが提供するアプリケーションなどを活用している。
図1:マクニカ×シーメンス スマートファクトリーサービスの概要(出典:マクニカ)拡大画像表示
マクニカが新たに提供するサービスは、スマートファクトリーを実現に必要な要素をパッケージ化している。スマートファクトリーの導入計画の策定、設備やヒト・モノからのデータ収集・分析・可視化、AIや機械学習などのアルゴリズムの生成、システムの構築・運用、システム保守、などで構成する。
この新サービスを導入することによって、工場の設備や工程の課題を総合的に解決できるとしている。例えば、製造ラインの不良原因を分析して歩留まりを改善したり、設備の故障や劣化を予測して予知保全を実現したり、AIを活用した外観検査を実施したりできるようになる。
一方、工作機械を中心とした産業機器メーカーに向けては、MindSphereのPaaSサービスを、そのままアプリケーション構築基盤として単体で販売する。産業機器メーカーは、MindSphereのPaaSサービスを利用して、産業機器メーカーの顧客である製造業に向けて、独自のアプリケーションを開発してSaaS型クラウドサービスとして提供できる。
MindSphereの取り扱いを開始した背景について同社は、日本は欧州などと比べてスマートファクトリーの実現で遅れをとっていることを挙げている。「日本国内の製造業は、データ収集や分析などのAIやIoTに関する技術や、導入計画の策定などのノウハウが不足している」という。
マクニカ / Siemens / スマートファクトリー / MindSphere
-
VDIの導入コストを抑制! コストコンシャスなエンタープライズクラスの仮想デスクトップ「Parallels RAS」とは
-
AI時代の“基幹インフラ”へ──NEC・NOT A HOTEL・DeNAが語るZoomを核にしたコミュニケーション変革とAI活用法
-
加速するZoomの進化、エージェント型AIでコミュニケーションの全領域を変革─「Zoom主催リアルイベント Zoomtopia On the Road Japan」レポート
-
14年ぶりに到来したチャンスをどう活かす?企業価値向上とセキュリティ強化・運用効率化をもたらす自社だけの“ドメイン”とは
-
-
-
-
生成AIからAgentic AIへ―HCLSoftware CRO Rajiv Shesh氏に聞く、企業価値創造の課題に応える「X-D-Oフレームワーク」
-
-
-
「プラグアンドゲイン・アプローチ」がプロセス変革のゲームチェンジャー。業務プロセスの持続的な改善を後押しする「SAP Signavio」
-
BPMとプロセスマイニングで継続的なプロセス改善を行う仕組みを構築、NTTデータ イントラマートがすすめる変革のアプローチ
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-
-



