米Rapid7の日本法人でセキュリティベンダーのラピッドセブン・ジャパンは2020年6月8日、脅威の検知から対応までをアウトソーシングできるサービス「Rapid7 MDR」を発表した。これまで海外で提供してきたサービスだが、今回、日本専任チームを作り、国内でサービスを開始した。
Rapid7 MDRは、脅威の検知から対応までをアウトソーシングできるサービスである。検知と対応のためのツールの導入と設定、人材の確保と教育などの負荷を軽減し、インシデント対応の運用を短期間で開始できる。
検知（アラートの監視と脅威分析）と、対応（脅威のトリアージ、調査、封じ込め）の初動をアウトソースできる。これにより、ユーザーは、さらなる封じ込め、修復、再発防止作業に対して人材とノウハウを集中できるようになる。
脅威の検知と対応にあたっては、PCにインストールしたエージェントが収集する情報やセキュリティ機器のログ、機器の脆弱性情報、Rapid7の脅威インテリジェンス、――などを活用する。
Rapid7 MDRは、脅威を検知する中核機能として、クラウド型のSIEM（セキュリティ情報およびイベント管理）サービス「InsightIDR」を利用する（画面1）。InsightIDRでは、従来のSIEMでは実装が困難だったユーザー行動分析を、脅威インテリジェンスとAIによって実現したとしている。
画面1：クラウド型のセキュリティログ分析サービス「InsightIDR」の画面（出典：ラピッドセブン・ジャパン） 
