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Snowflake、クラウドDWHの稼働基盤にAzure東日本リージョンを追加、国内ではAWSに次いで2拠点目

2021年10月18日(月)IT Leaders編集部

スノーフレイクは2021年10月15日、クラウド型DWH(データウェアハウス)「Snowflake」の新たなサービス提供拠点として、Microsoft Azureの東日本リージョンを追加したと発表した。日本国内では、AWS東京リージョンに次いで2拠点目となる。ユーザーは、国内拠点としてAWSとAzureの2つの稼働基盤を利用できるようになった。

 スノーフレイクの「Snowflake」は、米Snowflakeが開発したクラウド型DWH(データウェアハウス)サービスである。AWS(東京リージョンを含む)、Microsoft Azure、Google Cloudの各クラウドサービスを稼働基盤にして利用する(関連記事クラウドDWH「Snowflake」が初の国内リージョン対応、AWS東京リージョンで利用可能に)。

 Snowflakeのアーキテクチャ上の特徴は、データを格納するストレージと、DWHのクエリーを実行するサーバー(仮想ウェアハウス)を、独立したリソースとして分離している点にある。データをストレージで一元管理しながら、個々のアプリケーション単位でDWHを構築でき、負荷状況に合わせてサーバーとストレージのそれぞれを独立して拡張することができる。

 今回、国内のサービス提供拠点にAzure 東日本リージョンを追加した。AWS東京リージョンに次いで2拠点目となる。ユーザーは、AWSとAzureについてそれぞれの国内リージョンを選ぶことができる。

 「今回のAzure 東日本リージョンの追加により、マルチクラウド環境によるデータ分析基盤構築を目指す組織や企業にとって有効なソリューションになる。インフラとなるクラウドサービス事業者に依存せずデータの共有や交換が可能となり、組織や企業が求めるオープンで高度なデータ分析ニーズに対応することができる。今後もリージョンの拡大を進めていきたい」(スノーフレイク 社長執行役員の東條英俊氏)。

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Snowflake / Azure / AWS / Google Cloud / クラウドDWH

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