沖電気工業（OKI）は2022年2月15日、建設現場向け自動書類作成システム「T-Communication」（ティーコミュ）」を大成建設と共同で開発したと発表した。作業者の会話や写真などを含んだ建設現場の情報管理をデジタル化する。自動で帳票を作成する機能などを用いて関係者全体で情報を共有できる。デジタル機器の操作に不慣れな現場作業者にも使いやすい操作性を特徴としている。
沖電気工業（OKI）は、建設現場向け自動書類作成システム「T-Communication（ティーコミュ）」を大成建設と共同で開発した。作業者の会話や写真などを含んだ建設現場の情報管理をデジタル化する。自動で帳票を作成する機能を備えており、関係者全体で情報を共有できる。デジタル機器の操作に不慣れな現場作業者にも使いやすいように、ワンプッシュ操作など簡易な操作で使えるようにしている（図1）。
図1：「T-Communication」の概要（出典：沖電気工業）拡大画像表示
画面1：「T-Communication」の画面（出典：沖電気工業） 建設現場など様々な作業環境において、スマートデバイスを介して関係者間でデジタルデータを取り交わせる（画面1）。さらに、こうして取り交わしたデータを基に、作業ごとに個別情報シートなどの帳票を自動で作成する。これらの情報を時系列で整理して記録することで、エビデンスとして活用できるようになる。
関係者の誰もが、一覧表を介して、作業の進捗状況をリアルタイムに確認できる。手書きによる情報の受け渡しや、作業終了後の帳簿作成など、これまで煩雑で手間がかかっていた帳票作成業務を自動化できる。
ワンプッシュ操作や音声入力などの単純な操作だけで、個別情報シートや一覧表などを自動作成可能である。デジタル機器の操作に慣れていない現場作業者でも使いやすい。また、職種に関わらず様々な作業環境で使えるとしている。例えば、離れた場所から施設を管理する使い方や、メンテナンス業務に関する情報をやりとりする使い方がある。
OKIと大成建設は、2022年4月に竣工予定のOKI本庄工場H1棟（埼玉県本庄市）や、大成建設の建設現場10カ所で、ティーコミュの検証を行い、効果を確認した。OKIは引き続き、大成建設の建設現場約50カ所で行う追加実証実験によって得られるデータを基に、建設現場のデジタルトランスフォーメーション（DX）化を支援する取り組みを加速する。
「建設現場では、安全・品質などに関する書類作成に多くの時間と労力を費やしている。対策として、スマートデバイスにより各種情報を自動帳票化する技術も導入されてきたが、多機能で複雑な操作が必要なシステムが多く、シンプルで簡易な操作性を備えた仕組みが求められている」（両社）。
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