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2022年8月31日(水)IT Leaders編集部

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　ゴルフ、スキー、アウトドアなどのスポーツ用品販売チェーンであるアルペンは、全国約400店舗を運営している。EC事業も年150％で成長を続けるなど、デジタル分野にも積極的に取り組んでいる（写真1）。

写真1：2022年4月、東京・新宿にオープンしたアルペンの旗艦店「Alpen TOKYO」（出典：アルペン）

　今回、情報系システムの中核を担うデータ統合基盤として日本オラクルのクラウドDWH「Oracle Autonomous Data Warehouse」を導入した。900万人の会員データを含む約400店舗およびECサイトの販売データを集約して処理している。

　アルペンは、マルチクラウド環境で情報系システムを内製化している。ECサイトなどのフロントシステム、ローコードによるアジャイル開発、BIツール、分析ツールの各用途ごとに、それぞれ適したクラウドサービスを使い分けている。同社によると、それぞれのシステムは、900万人の会員データや年間1億行にもなる売上明細などの処理を行うには性能が不足していたという（関連記事：アルペン、店舗POS/EC連携の受注管理システムを内製開発、kintoneで2カ月5人月）。

　こうした環境の下、データを整理・統合・集計するためのデータ統合基盤をクラウド上に構築する必要があった。アルペンは2021年6月にAutonomous Data Warehouseを選定し、2022年1月より統合データ基盤の稼働を開始した。2022年3月からは、マルチクラウド接続環境で稼働する内製アプリケーションとAPI連携し、販売システムからの全データを集約、整理し、統合的なデータ分析・活用を推進している。

　Autonomous Data Warehouseは、これまでのオンプレミス環境と比較して、処理速度が3倍に向上した。また、大量データ処理を夜間のみで実行し、自動スケーリングでリソースが自動的に縮退することで、システム運用にかかるコストを10分の1まで削減できる見込みという。オンプレミスで稼働するレガシーシステムの全廃に向け、オンプレミス環境にある基幹システムのデータ移行も進めており、2023年末の完了を予定している。