IDC Japanは2024年8月22日、国内におけるデジタルツインに関する企業ユーザー調査結果を発表した。デジタルツインは国内で広く認知されており、活用を検討している企業が多いことが判明した。産業領域のデジタル化に取り組む企業の69.1％がすでに導入している、ないし導入を検討中と回答している。また、デジタルツインの概要以上のことを理解しているとした回答は76.6％に上った。
IDC Japanは、物理環境をリアルタイムでサイバー空間に再現するデジタルツインに関する国内企業のユーザー調査を実施した。「近年のIoT技術の発展によって物理環境の各種データを取得できるようになった。これらに3DデータやAI、AR/VRなどのデジタル技術を組み合わせることで、物理環境のデジタルツインも構築可能になっている」（同社）
今回の調査で、デジタルツインは国内で広く認知されており、活用を検討している企業が多いことが分かった。産業領域のデジタル化に取り組む企業の69.1%がデジタルツインをすでに導入している、ないし導入を検討中と回答している。また、デジタルツインの概要以上のことを理解しているとした回答は76.6％に上った。
図1：デジタルツイン構築の対象となる物理環境（出典：IDC Japan）拡大画像表示
調査では、OT（制御・運用技術）環境のデジタルツインをすでに導入している、ないし導入を検討中とした回答企業に、デジタルツイン構築の対象となる物理環境について聞いている。最多の回答は「複雑な製品や機械」（37.5%）で、2位が「工場のライン、作業員の動作など」（33.3%）。3位は同率で「ビル、施設など」と「人流、交通流など」（26.4%）だった（図1）。
「デジタルツインの導入を検討する分野は、対象となる物理環境が複雑で、運用や制御に人手やコストがかかる分野、より高レベルの最適化が求められる分野、顧客満足度・品質・安全性の向上が期待されている分野などが多い。調査結果はそのような企業の意識を反映している」（同社 Software & Services リサーチマネージャーの小野陽子氏）
今回の発表は、同社のレポート「2024年 国内デジタルエンジニアリング市場 企業ユーザー調査」に基づく。同レポートは、企業の産業領域のDXへの取り組み状況、ITの導入、ネットワーク/セキュリティ、データ量とその保管場所、組織、予算、外部サービスの利用などについて調査・分析を報告している。
