クラウドの普及に伴い、エンドユーザーはセルフサービスの便利さに慣れ、IT部門にITインフラの調達・設定を頼み、数カ月後に、やっと利用できるという状況には満足できなくなっていきます。結果、社員が個人契約したクラウドサービスを利用し始めるBYOC（Bring Your Own Cloud）による情報の外部流出に伴うリスクが懸念されます。正しい利用法を教育し、監視・規制することも重要ですが、それよりもクラウドと同等のセルフサービスに対応することが本質的な解決策です。
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