[技術解説]

2012年1月17日(火)川上 潤司（IT Leaders編集部）

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マーケット展開に見るアプリ流通の違い

スマートデバイスにアプリケーションを配布（導入）する方法にも違いがある。一般には、「マーケット」（＝多数のアプリケーションを取りまとめたダウンロードサイト。有料アプリの場合は決済機能も含まれる）から入手する方式がよく知られている。

マーケット経由のルールを徹底しているのがアップルだ。何かしらのアプリケーションを導入するには、必ず同社の「App Store」を経由することを基本としている。既成アプリケーションのみならず、独自開発のものも同じ扱い。開発者としての登録や、アプリケーションの審査などの所定の手続きを踏まなければならない。

企業が独自アプリを多くの端末に展開するには実質的に「iOS Developer Enterprise Program」（年額2万4800円）への登録が必要だ。米国では企業向けのボリューム展開プログラム「App Store Volume Purchasing Program for Business」を2011年7月に発表。これが日本にも適用されるようになると、配布にかかわる作業負荷が緩和されると期待できる。

これに対して、アプリケーションの配布にかかわる統制が緩やかなのがAndroidだ。グーグルのマーケット「Android Market」のほか、通信キャリアやITベンダーなどが独自にマーケットを運営している（図2-3）。アプリケーションの審査も、アップルほどの厳格さはないとされる。

図2-3　アプリケーションの配布形態に見るiOSとAndroid OSの違い

さらに、必ずしもマーケットを介さずに、実行形式（パッケージとしてのapk形式）のファイルを端末に導入（例えば社内サーバーからダウンロード）することでアプリケーションを配布することも可能だ。

なお、OSネイティブのアプリを開発するとなると、iOSは独自言語のObjective-C、AndroidはJavaを使うのが基本となる。もっとも、これらに依存しない開発環境が充実しつつあり選択肢は厚みを増している（詳しくはパート4を参照）。

表2-1　企業利用の視点で見たiOSとAndroid OS の違い。搭載端末やアプリ配布などのビジネスモデルも加味している