本誌は、2013年1月18日～2月12日にかけて、BYODの実施状況を尋ねるアンケート調査を実施。本誌読者を対象に、メールマガジンなどを通じて協力を要請したところ、419件の有効回答を得た。
BYODを許可、あるいは許可する予定と回答した読者に、アクセスを許可しているシステムや、義務付けているセキュリティ対策を尋ねた。比較のため、BYODは禁止しているが、スマートデバイスを会社支給していると回答した読者にも同じ質問に答えてもらった。
回答は以下の通り。メールやグループウェアと回答する企業が圧倒的多数だが、中には基幹系システムまで踏み込んでいる例もある。会社支給か、個人所有かで大きな違いはみられなかった。セキュリティ対策はMDMとアンチウィルス、VPNなどが中心。管理を目的としたデータ収集は行っていない企業が多い。デバイスを紛失した際、「特に何もしない」との回答している企業が多いのは気がかりだ。
