多くの製造業がスマートファクトリー／DXを目指した取り組みを加速させているが、実際にはPoCで立ち止まっているケースも珍しくない。ほぼすべての施策に業務プロセスの変更や部門間連携が伴うため難易度が高すぎて、「わかっているけど思うように進まない」という閉塞状況に陥っているのである。ここで改めて認識する必要があるのは、デジタル化はあくまでも手段であることだ。データを使って経営をどのように変革していくのかという観点から、製造DXへのグランドデザインを描くことが重要である。

コンテナ、仮想サーバー、物理サーバーなどのワークロードの多様化、マルチクラウド活用の拡大など、データの運用管理は複雑化を増している。この課題を解決するキーワードが、「一元管理とモビリティ」だ。3月10日に開催された「データマネジメント2022」のセッションに、ヴィーム・ソフトウェアの亀田敏広氏が登壇し、マルチクラウド環境下におけるワークロードのデータ保護の最善策について解説した。

DXに取り組む企業は増えているが、「成功」を遂げている企業はまだ多くない。その理由には、システムの導入が目的となってしまい業務改善や変革に繋がっていないことが挙げられる。DXの本質となる企業の”変革”を実現するためには、「構想策定・企画フェーズで組織を横断した目的を設定し、活動の輪が社内に自然と広がっていくようなロードマップの策定が不可欠」とデータ総研チーフコンサルタントの京角友恵氏は訴える。

企業が「マスターデータマネジメント（MDM）」を導入していくにあたって、短期間に、かつ着実に実現するためには、どのような方策を取っていけばよいのか。MDMソリューションの提供で数多くの実績を積み上げてきたJSOLは、その最善手として「顧客主導によるアプローチ」を挙げる。3月10日に開催された「データマネジメント2022」のセッションに、JSOLの有澤太氏と前田洋氏が登壇し、MDM導入の阻害要因と解決法、顧客主導型による顧客マスター構築プロジェクトの成功事例を解説した。

DXに取り組むことでデータが急増し、さらにそのデータの管理を行う上では、複雑化したITインフラの整備が急務となる。ピュア・ストレージ・ジャパンの正見氏は、3月10日に開催された「データマネジメント2022」のセッションに登壇し、非構造化データを含めたあらゆるデータをまとめて活用できるデータプラットフォームによって、“攻め”と“守り”の両面からDXへの取り組みを支えていく同社の取り組みを紹介した。

苦労してデータ統合基盤を構築したにもかかわらず、利用ユーザーからの評判が著しく悪く利用されないというケースは珍しくない。こうしたケースでは、システム性能や機能は十分だった一方で、データ品質を保つための仕組みやデータ運用ルールの整備が不十分であったことが原因の多くを占めている。では、何をどうすればよかったのか。3月10日に開催された「データマネジメント2022」に登壇したリアライズの太田正秀氏は、現場ファーストの観点から成功をもたらし、企業価値向上に資するデータ統合基盤づくりのポイントを解説した。

企業がDX（デジタルトランスフォーメーション）に取り組むにあたって重要になるのが、データをいかに活用しそれをビジネスへ展開していくのか、ということである。従来であればデータはデータサイエンティストが分析し、その結果を共有するようなスタイルが一般的だった。しかし求められるのは最新のデータであり、それを遅延なく共有するにはかなりのコストが必要である。「Snowflake」はそういった課題を解決するデータクラウドを実現するプラットフォームとして、いま多くの企業で活用されている。Snowflakeはいかにしてデータクラウドの課題を解決しているのだろうか。

データ活用における課題の1つが、「基幹システム内に蓄積されたデータをどう活用するか」だ。2022年3月10日に開催された「データマネジメント2022」に、SAPジャパンの椛田后一氏が登壇、「使わなければもったいない！ ERPデータを2倍活用するためのデータ活用基盤」と題して、SAP ERPを活用したデータ活用基盤や、SAP社内のデータ活用の取り組みなどについて紹介した。

データドリブン経営が広がる中、指摘されるようになった課題が、従来からの分析手法の緩慢さや非効率さだ。その対応が他社との新たな差別化に向け急務となっている。3月10日に開催された「データマネジメント2022」のセッションに、日本マイクロソフトの樋口拓人氏と比嘉義人氏が登壇。分析手法を刷新するための考え方と具体的なアプローチを披露した。

日本データマネジメント・コンソーシアム主催「データマネジメント2022～データを制するものがDXを制す～」が3月10日にオンラインで開催された。セゾン情報システムズのセッションでは、コーポレートデベロップメントセンター ITサポート部 工藤学氏が登壇。「DXを情シスが先導!! 事例から学ぶ、データ活用を民主化させる最適解」と題して、同社のデータ活用の取り組みを紹介した。

企業活動から得られるデータをもとにデジタル技術や人工知能の技術を活用して、客観性の高い意思決定を行うデータドリブン経営が注目されている。しかし、これを実現するにはデータのサイロ化、人材の教育、技術、組織間の連携、企業文化・風土を整理し、改革していく必要がある。日本電気株式会社（以下、NEC） の船越祐哉氏は、3月10日に開催された「データマネジメント2022」の講演において、企業がデータドリブン経営を実施するために直面する壁を乗り越えるための同社のアプローチについて事例を交えて解説を行った。

SAPシステムが担うビジネス環境は年々厳しさを増している。最先端のSAP ERPを導入、あるいは最新版にマイグレーションしたからといって、それで終わりではない。導入企業は環境の変化をとらえてシステムを進化させ、状況の変化に適応させる必要がある。Qlik（クリック）が提供する 「Qlik Gold Client」は、変化する日々のSAP運用を支えるソリューションだ。3月10日に開催された「データマネジメント2022」では、日々のビジネスシーンにおけるSAP ERPへの投資を最大化するQlik Gold Clientの特徴や機能が披露された。

日本データマネジメント・コンソーシアム主催「データマネジメント2022 ～データを制するものがDXを制す～」が2022年3月10日にオンラインで開催された。Denodo Technologiesのセッションでは、営業本部 セールスディレクター 徳澤丙午氏が登壇。データ仮想化による論理データファブリックのアプローチを解説した。

データを高度に利活用するためには、組織横断型の確固とした基盤を構築するのはもちろんのこと、運用体制も含めて維持・成長できる枠組みを整え、形骸化させないことが重要となる。日立製作所はこの領域で、これまでの多くの実績から導いた豊富なナレッジを提供している。同社のキーパーソンにエッセンスを伺った。

経営環境の変化が激しさを増す中、競争力の強化やイノベーションの加速を実現するため、AIを活用した未来志向のデータ分析の重要性が高まっている。データやAIの潜在能力を引き出すためには、社内外のあらゆるタイプのデータを活用することが必須である。しかし、これまでのデータ基盤で、これを実現しようとすると、アーキテクチャが複雑化し、コストの増大、生産性の低下、セキュリティやガバナンスの低下などの課題に直面していた。「データマネジメント2022」のセッションに、データブリックス・ジャパンの岡本智史氏が登壇。打開に向けたアプローチを提示した。

企業システムを統括するCIOやITリーダーは、「レガシーシステムの刷新」と「データ活用基盤構築」という2つのミッションを同時並行で進めていく必要がある。しかし時間やリソースの制約からロードマップの策定に苦慮しているのが現実だ。そこで注目すべきが、単なる物理的なデータ統合ではなく、データを効率的にビジネス価値に変えていく“データファブリック”である。3月10日に開催された「データマネジメント2022」のセッションに、NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションの嶋田貴夫氏が登壇し、データ仮想化を有効に活用しつつ、そのあるべき姿に近づいていくための方法を解説した。

業界の垣根を越えてDXの推進が進む中、データ活用機運もさらなる高まりを見せている。ただし、その実施にあたって“壁”となりがちなのが、データの準備が一筋縄ではいかないという現実だ。3月10日に開催された「データマネジメント2022」のセッションにデータXの宮川雄希氏が登壇、事例を基にデジタル時代における“攻め”と“守り”の双方に向けたデータ活用の在り方について解説が行われた。

DXのトレンドが加速するなか、データ活用のための新しいアプローチとして「データファブリック」への関心が高まっている。3月10日に開催された「データマネジメント2022」のセッションにTalendの渡辺元氏が登壇し、「世界のトレンドワード『データファブリック』～その全容と成功事例～」と題して、日本のデータ利活用の現状を打破する解決策となる新しいアプローチを解説した。

データドリブンなビジネスを実践し、企業が継続的な成長を遂げていていくためには、将来をも見据えたデータ活用基盤の構築が不可欠となる。しかし、将来的な障壁となるであろう課題も見定めつつ、最適なデータ活用基盤を具現化していくことは至難の業だ。「データマネジメント2022」のセッションに、インフォマティカ・ジャパンの森本卓也氏が登壇し、先進企業の事例を紹介しながら、理想となるデータマネジメントの姿について解説が行われた。

旭化成は、デジタルツインによる工場設備保全など、データを活用した事業変革に取り組んでいる。2022年3月10日、日本データマネジメント・コンソーシアム（JDMC）主催の「データマネジメント2022」のセッションに同社 デジタル共創本部 スマートファクトリー推進センター センター長の原田典明氏が登壇。デジタルツイン事例を中心にした一連の取り組みを説明した。

SUBARUが全社データ統合基盤構築プロジェクトを推し進めている。現在は第1期（2020～2021年度）にあたる。2022年3月10日、日本データマネジメント・コンソーシアム（JDMC）主催の「データマネジメント2022」のセッションに、SUBARUでCIOを務める臺卓治氏と、情報システム部の担当部長を務める野口清成氏が登壇。自動車業界を取り巻く変化を解説すると共に、全社データ統合基盤の狙いなど、SUBARUのデジタル化への取り組みを紹介した。

衛星データ活用ベンチャーの天地人（東京都港区）は、農作物の生産に適した土地の評価など、宇宙データや気象データの分析による新たなビジネスを作り出している。2022年3月10日、日本データマネジメント・コンソーシアム（JDMC）主催の「データマネジメント2022」のセッションに登壇した天地人 COO/取締役の百束泰俊氏は、衛星データ分析の可能性と、天地人が手がけるビジネスの概要を紹介した。

一般社団法人日本データマネジメント・コンソーシアム（JDMC）は2022年3月8日、2022年データマネジメント賞の受賞企業を発表した。同賞は、データマネジメントにおいて、他の模範となる活動を実践している企業・機関をJDMCが選定し、表彰するアワードプログラム。2022年のデータマネジメント大賞は農林水産省が受賞。共通申請サービス「eMAFF」などデータ駆動型農業、農業DXへの果敢な取り組みが評価された。

BIツール業界で近年ホットな話題の1つが、機械学習やAIを組み込んだデータ分析を行う「拡張アナリティクス」だ。その背景には、分析業務を効率化することで、真の意味で業務に役立つデータ活用を目指す狙いがある。そんななか、便利な拡張アナリティクス機能を次々に投入し、注目されているのが、BIプラットフォーム「Yellowfin」だ。2021年12月に提供を開始した「ガイド付きNLQ」を中心に、Yellowfinの狙いと強みを聞いた。

ERPやSCM、PLMといった業務システム群だけでなく、工場のラインや製造機械、倉庫のマテハン設備などさまざまな機器や人、モノ（Things）を含めてデータ連携させる──。特に製造業のCIOやCDO、ITやデジタルを担う部門にとっては難題だが、避けては通れない重要なテーマだ。そんな中、IT/OTデータ連携ソフトウェアを手がける独Amorph Systems（アモルフ システムズ）が、2022年1月より日本でのビジネスを始動した。Dockerコンテナを応用したユニークな仕組みを備える同社のソフト「SMARTUNIFIER」は有効解となるだろうか。

デジタルトランスフォーメーション（DX）をリードする人材をどう確保するかは、多くの企業や組織にとって大きな悩みであり、同時に極めて高い壁である。外部の即戦力人材をキャリア採用するのは簡単ではない。優秀人材は引く手あまただからだ。一方で社内人材を職種転換・育成するのも、ノウハウがないので難しい。そんな中、参考になるのが全日本空輸（ANA） デジタル変革室 イノベーション推進部の取り組みだ。“ファーム”や“道場”と呼ぶユニークな社内人材育成プログラムを実践し、すでに成果が現れている。

AIの導入において、概念実証（PoC）止まりで本番に移行できないまま終わることを繰り返す、“PoC疲れ”と呼ばれる現象がある。多くの場合、AIは開発した後も精度や機能を高めるチューニングや改良が欠かせないが、その段階にいく前に「実用にならない」と判断してしまうようなケースだ。これを乗り越え、AIを有用な経営ツールにするには、どうすればよいのか？ ヤマト運輸がエクサウィザーズの協力で導入した「MLOps」に、大きなヒントがありそうだ。

2014年に前身のソニー不動産として設立以来、独創的な事業戦略で成長を続けるSREホールディングス。同社は、AIやデータドリブンをキーに不動産テック（PropTech/ReTech）やFinTechに挑み、不動産業界にとどまらず広範をカバーするビジネスプラットフォーマーへと変貌を遂げている。その取り組みは、経済産業省と東京証券取引所が実施する「デジタルトランスフォーメーション銘柄（DX銘柄）2021」においても高く評価され、初登場で「DXグランプリ2021」選定という快挙を成し遂げた。本稿では、SREホールディングスの軌跡と成果を確認しつつ、不動産テックの先駆者としての数々の取り組み、そして、“10年後の当たり前を見据えたこの先の戦略に迫ってみたい。

海外主要国に比べて周回遅れと言われる日本企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）と、日本の行政のデジタル化（行政DX）。挽回を図るべく、2021年9月に「日本のデジタル化の司令塔」を担ってデジタル庁が発足する。そんな中、DX推進の重要要素の1つであるデータ活用の取り組みに政府が本腰を入れる動きがある。それは、省庁初のデータマネジメント宣言となる、環境省データマネジメントポリシーの策定である。同省キーパーソンなどへの取材を基にその内容を細部まで確認してみたい。

データドリブン経営が注目を集めて久しいが、データ活用に成功する企業と失敗する企業の差は、果たして一体どこにあるのか──。その答えを探るべく、AnityA（アニティア）が「データ活用で『成功する企業』と『失敗する企業』は、どこが違うのか？」と題したイベントを開催した。本稿では、イベント前半に行われた、データ総研 執行役員 エグゼクティブシニアコンサルタントの小川康二氏によるプレゼンテーションの模様を紹介する。

激しく変化し、不確実性の高まる事業環境に適応するため、企業はDX（デジタルトランスフォーメーション）への取り組みを迫られている。製造業も例外ではなく、新型コロナウイルスの感染拡大がその流れを一段と加速させている。しかし一方で、DXを牽引するメンバーへの過大な期待と負荷が高まり、最終責任を負うマネジメント層の判断も難しさを増しているのが現実だ。この課題を乗り切るために求められるのが、経営・顧客・設計・製造が連動したDX基盤のグランドデザインだ。

いくつものシステムで利用されるデータの整合性を取るための「マスタデータ管理（MDM）」は、データ活用の基盤と言える取り組みだ。ただし、MDM単体では効果を数値として算出しにくく、有効性を経営層に納得させるのが一苦労だ。結果、プロジェクトが途中で頓挫することも現実問題として多い。「データマネジメント20201」のセッションで、JSOLの有澤太氏が、その打開策の一端を教示する。

データマネジメントは今日の企業にとって生命線の一つとなっており、市場にはその取り組みを支える多種多様なツールやソリューション、サービスが登場している。しかし、実はもっと効果的かつ重要であるにもかかわらず、企業が見過ごしがちなポイントがある。それはデータの格納・管理・活用の基盤である“ストレージ”だ。「データマネジメント2021」のセッションにピュア・ストレージ・ジャパンの正見卓司氏が登壇し、ストレージを選ぶポイントについて解説した。

デジタルトランスフォーメーション（DX）時代を迎えた今、膨大なデータを収集、分析し、新たな気づきを得てビジネスに活かすことが企業にとって喫緊の課題となっている。データの効果的な活用を全社的に行っていくために不可欠な存在となるのがデータアーキテクトだ。「データマネジメント2021」のセッションにデータ総研の伊藤洋一氏が登壇、事例を基にデジタル時代におけるデータアーキテクトのミッションについて解説が行われた。

DXを見据えたIoTの拡がりや5Gの実用化などを背景に、データ活用のテクノロジーが急速な変化を遂げている。とりわけ分析＝アナリティクスでは、データを物理的に1カ所に集めた上で人手で処理する「Visual Analytics」に限界が見えてきた。今後はAIによる自動化やリアルタイム処理による「Immersive Analytics」へ主流が移っていくだろう。そうしたトレンドを踏まえた、これからの最適なデータアーキテクチャとはどんなものか。「データマネジメント2021」のセッションでは、データ仮想化基盤「Denodo Platform」で実績を持つ、Denodo Technologiesの貞森雄介氏（プリセールスエンジニア）が最新動向を解説した。

業務アプリケーションに分析・レポートの機能を加えたいと考えた時に、自社開発するとなると開発時間やコストがかさみ、高度な分析機能を提供し続けるには継続したアップデートが必須となる。それらを解決するのが、すでに完成されたBIツールをアドオンする“組み込みBI”という選択肢だ。「データマネジメント2021」のセッションに、Yellowfin Japanの林勇吾氏が登壇し、「組み込みアナリティクスで既存アプリケーションをアップグレード！ 新ビジネスをスピーディに構築する方法とは」と題して、BI機能をアプリケーションに組み込むメリットと成功事例を紹介した。

データレイク／データウェアハウス／データハブなどのデータ統合基盤を構築したが、実際には十分に活用されていないという課題をよく耳にする。その解決策として近年注目されているのが「データ仮想化」だ。あらゆるデータをコピーすることなく、オンデマンドで統合するこの技術によって、クイックなデータ提供、データアクセスの集中管理、データカタログ、データ系列表示など既存のデータ基盤を大幅にパワーアップすることができる。「データマネジメント2021」のセッションでは、NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションの嶋田貴夫氏が、データ仮想化の使い方について解説した。

多くの企業では、既存の基幹システムの構造化データに加え、SNSやIoTなどから集められた非構造化データが、オンプレミスやクラウド上の様々なデータ管理基盤に散在している。これらのデータを横断的に活用するための基盤整備が急務だ。同時にあらゆる階層や役割の利用者が、必要なデータに安全にアクセスできるガバナンスとセキュリティを確保することが、「データの民主化」を進める上での重要な要件となる。

DXが業種や業界の垣根を越えて本格化する中、いち早くDXを推進することや、より高度なデータ活用を実現するためには、データ統合の速さと柔軟性が必要になる。そこで今、強く求められているのが、大量データを活用しやすいかたちで管理するデータマネジメント基盤の整備だ。日立製作所の岩渕史彦氏（サービスプラットフォーム事業本部 IoT・クラウドサービス事業部 エンジニアリングサービス第2本部 担当部長）が日立製作所流の整備方法と、そこでの勘所を説く。

海外では多くの企業がデータを経営に活用して利益を得るデータドリブン経営を成功させている。しかし、日本ではなかなか成果が出ない。それは何故なのか。「データマネジメント2021」のセッションに、インフォマティカ・ジャパンの森本卓也氏が登壇し、「国内外のデータマネジメントの最新潮流、事例から読み解くその成功要因とは？」と題して、ユーザー事例を基に、国内企業がデータドリブン経営を成功させるための要因を解説した。

データ活用の動きが広がりながらも、国内でのB2Bにおける成功事例を聞くことは少ない。その理由は、データ量もさることながら社内のどこに、どんなデータが、どのような形式で管理されているかの把握が、B2Cよりも進んでいないことにある。「データマネジメント2021」のセッションでは、自身でB2Bのデータ活用に取り組んだセゾン情報システムズの木村裕之氏（テクノベーションセンター 先端技術部 DX Initiative）が、データマネジメントの在り方を提言した。

データの利活用に向け、各種ツールの導入の動きが広がっている。ただし、せっかく導入しながらも、ツールが使われなくなるケースも少なくない。その根本には、データ資産の価値を継続的に向上させる取り組みが不十分なことがある。一過性の取り組みでは、その後に起こる問題に柔軟に対応できないためだ。対応策となるのが、データマネジメント施策を確実に実行するためのルールと、ルールを守らせるプロセス、プロセスを徹底させる統制の3つから成るデータガバナンスだ。「データマネジメント2021」のセッションでは、Metafindコンサルティングでシニアコンサルタントを務める高橋章氏が、データガバナンスの実践法を披露した。

データガバナンスの実践では、利用者が守るべき共通ルールや規定を明記したガイドラインを作成することが多い。だが、ともすれば規定が膨大になってしまい、業務や仕組みの変更にガイドラインの見直しが追いつかない問題が生じたり、膨大なガイドラインに利用者が反発したりするケースもある。「データマネジメント2021」のセッションに、リアライズの田畑賢一氏が登壇し、データガバナンスの推進にまつわる課題とその解決法が解説された。

コロナ禍によりビジネス環境が激変する昨今、企業には、正確なデータを最新の状態で安全に共有し、加えて、ビジネスの成長（すなわちデータの増加）に柔軟に対応できるデータ基盤が必要となる。とりわけ徹底した検討が求められるのがデータガバナンスの構築である。「データマネジメント2021」に登壇したTalend カントリーマネージャーの角田賢治氏は、データガバナンスの構築で成功を収めたグローバル企業の事例を交えつつ、着実かつ短期間でデータガバナンス基盤を構築するためのステップを紹介した。

膨大なデータの分析結果をビジネスの意思決定や課題解決に活用すること、すなわち“データドリブン”を志向することは、今や企業において大きなテーマとなっている。データ分析にまつわるほぼすべてのワークロードに対応するSnowflakeは、企業が抱える課題を高いパフォーマンスで解決する。「データマネジメント2021」のセッションでは、Snowflakeの松下正之氏より、データウェアハウスを進化させた「データクラウド」のアーキテクチャが紹介された。

「データドリブンなビジネス」が叫ばれる中、これまでのように情シス部門に逐一頼んで必要なデータやレポートを用意してもらうのでは、目まぐるしく変化する市場や業務のスピードに追随しきれない。誰でも、必要な時に必要なデータを簡単に分析し、最善の意思決定を行うことができるデータ活用の仕組みが求められている。「データマネジメント2021」のセッションでは、ソートスポット合同会社の赤栗雅史氏が、クラウド時代のデータ分析ツールの必須条件と、それを可能にする次世代のデータ分析プラットフォーム「ThoughtSpot（ソートスポット）」の新機能について紹介した。

ビジネスを取り巻く環境が加速度的に変化している近年、データに基づく仮説検証や意思決定などのデータドリブン型の組織活動の重要性が高まっている。それを具現化するには、現行の組織活動の姿と、ありたい姿のギャップを明らかにし、必要な手立てを段階的に打っていく必要がある。「データマネジメント2021」のセッションで、NECは、データ（Data）と業務（Ops）を結び付けた価値創造サイクルが定着化した経営について解説した。

これまで全社的なデータ活用基盤の構築は、データウェアハウスやデータレイクにあらゆるシステムからデータを集めることを前提としてきた。ところがSAPは、「もうデータを1カ所に集める必要はない」とこの“常識”を覆そうとしている。SAP HANAのクラウドサービスを活用し、データアクセスの“速さ”とデータ提供の“早さ”を実現する次世代データ活用基盤のあり方についてキーパーソンが語った。

ホームセンターチェーンのカインズは2019年より”IT小売業”を掲げて、デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進している。取り組みの過程で同社が改めて注力したのが、店舗とECサイトで販売する商品のマスターデータ管理（MDM）である。2021年3月4日、JDMC主催の「データマネジメント2021」のセッションに登壇したカインズ デジタル戦略本部 eコマース部 部長の辻真弘氏は、MDMの取り組みの詳細と成功させるための秘訣を詳らかにした。

オートバックスセブンが、来たるCASE時代に向けてデータ活用を推進する部門横断プロジェクト「データマネジメントセンタープロジェクト」を運営している。情報基盤の構築にあたっては全社プロジェクト化が必要だと説いている。2021年3月4日、JDMC主催の「データマネジメント2021」のセッションに登壇したオートバックスセブン IT戦略担当 兼 ネット事業担当 執行役員の則末修男氏が同社の取り組みを紹介した。

一般社団法人日本データマネジメント・コンソーシアム（JDMC）は2021年2月25日、データマネジメント分野の取り組みの模範となる活動を表彰する「2021年データマネジメント賞」の受賞企業を発表した。8回目となる今回は、大賞の東京海上ホールディングスを含め、7社が各賞を受賞した。

機械工具や作業用品などの工場用副資材（MRO）を扱い、ドライバー1本から「必要なモノを、必要な時に、必要なだけ」顧客に供給できる“究極の問屋”を標榜するトラスコ中山。そんな同社がデータドリブン経営への転換を目指した経営改革を敢行した。その過程と成果は、経済産業省と東京証券取引所によるデジタルトランスフォーメーション銘柄（DX銘柄2020）のDXグランプリ選定という形で評価された。同社のビジョンと実践を詳しく紹介しよう。

コンビニエンスストアチェーン最大手のセブン-イレブン・ジャパンが、Google Cloud上にビッグデータ活用基盤「セブンセントラル」を構築し、2020年9月より稼働開始した。同社全店舗約2万1000店のPOSデータをリアルタイムに分析可能なシステムで、BigQueryなどを用いて構築した。構築期間は、企画から実装まで約半年である。同年9月16日、グーグル・クラウド・ジャパンのイベント「Google Cloud Data Platform Day」の基調講演で紹介した。

マンツーマン英会話スクールを展開するGABAは、意思決定や施策立案に役立つインサイト（洞察）を得るため、基幹システムの刷新に合わせて、BI（ビジネスインテリジェンス）基盤を整備した。BIソフトウェアとして「Qlik」を、基幹システムなどからデータを抽出・加工するソフトウェアとして「DataSpider Servista」を採用した。これらのツールを販売したアシストが2021年1月15日に発表した。

2020年5月、独立法人情報処理推進機構（IPA）に「デジタルアーキテクチャ・デザインセンター」（DADC）が新設された。闇雲にデジタルトランスフォーメーション（DX）を模索するのでなく、デジタル技術で実現する“見取り図”から逆算して、必要な技術基盤や法制度、人材などの体系を整えていくという。このユニークな取り組みは従前、システム設計・開発の絶対則のように考えられてきた「As-Is/To-Be」の限界を浮き彫りにしたように思えてならない。

第一生命がデータドリブン経営を加速させている。グループのITシステムソリューションや事務サービスの開発た運用を担う第一生命情報システムは数年掛けてそのための組織体制とデータ活用基盤を整えて、本格的な活用をスタートさせている。本稿では、同社デジタル推進部 データサイエンティストの塩澤北斗氏が語った内容を紹介する。

「データ駆動型」「データドリブン」という言葉をよく耳にするようになった。初出は、2015年5月に経済産業省 産業構造審議会が公表した「CPSによるデータ駆動型社会の到来を見据えた変革」ではなかったか。ビッグデータ、IoT、AIなど、いかなるデータ活用でも基本となるのはデータの品質だが、CPS時代を迎えてより鮮明になる「データのサプライチェーン」では、それを構成する個々の品質が何より重要になると考えられる。ITベンダーとユーザー双方が着目すべきポイントを考察してみたい。

東京海上日動火災保険がインフラ戦略、データ戦略、組織・プロセス戦略で構成される「次世代フレームワーク」を構築して、グループのデジタル化を推進している。2020年3月5日、JDMC主催の「データマネジメント2020」のセッションに登壇した東京海上日動火災保険 IT企画部 部長で、東京海上日動システムズ エグゼクティブオフィサー デジタルイノベーション本部長を兼務する村野剛太氏が、同フレームワークに基づくデータ統合／分析基盤の構築プロジェクトを紹介した。

トヨタシステムズは、830あるという老朽システムのスリム化にデータ起点のアプローチで取り組んでいる。データモデリングおよびデータプロファイリングで既存システムのムダとその根拠を抽出、ユーザーの同意を得たうえで効率的にシステム改修を進めることができているという。2020年3月5日、JDMC主催の「データマネジメント2020」のセッションに登壇したトヨタシステムズ 情報管理本部 設計管理IT部 工程・用品グループ ゼネラルマネージャの小野里樹氏が取り組みを解説した。

三井住友銀行が経営情報システム（MIS）を強化した。データドリブン経営の実現に向かう取り組みの中、マスターデータの品質向上が必須と判断。その仕組みを刷新した。2020年3月5日、JDMC主催の「データマネジメント2020」のセッションに登壇した同行 データマネジメント部 部長の宇賀神清徳氏が取り組みの詳細を説明した。

旅行・観光業界のリーディングカンパニーであるJTBは、データ活用を推進する組織「データサイエンスセントラル」を運営している。顧客データを質的に分類し、個々の顧客のセグメントにあった施策／キャンペーンを展開している。2020年3月5日、JDMC主催の「データマネジメント2020」のセッションに登壇したJTB Web販売部 データサイエンスセントラル 戦略担当部長 データサイエンスセントラル 統括の福田晃仁氏が同社の取り組みを解説した。

日本データマネジメントコンソーシアム（JDMC）は2020年2月21日、2020年データマネジメント賞の受賞企業を発表した。同賞は、データマネジメントにおいて、他の模範となる活動を実践している企業・機関をJDMCが選定し、表彰するアワードプログラムである。2020年の大賞は三井住友フィナンシャルグループ（SMFG）が受賞。専任チームの主導でデータ管理基盤の全面刷新を敢行したSMFGの取り組みが評価された。

神奈川県がデータ活用基盤を刷新して、行政DX/データドリブン行政に取り組んでいる。県立保健福祉大学との共同プロジェクトで、新型コロナウイルス感染症の予測モデルを独自に構築。懸念される第6波はもちろんのこと、新たな感染症対策における意思決定およびアクションのデータ基盤を構築している。取り組みの内容を、同県とPalantir Technologies Japanが2021年11月12日開催の共同発表会で語られた内容から紹介する。

グローバルに事業を展開する総合重工業グループのIHI。同社は中期経営計画「プロジェクトChange」の中で急激な環境変化に即した事業変革の本格化を掲げ、グループのデジタルトランスフォーメーション（DX）の取り組みを加速させている。そんな同社が執った具体的なアクションの1つが、2019年度から推進するプロセスマイニングを活用した業務改革である。2021年6月29日開催の「プロセスマイニング コンファレンス 2021 LIVE」（主催：インプレス IT Leaders）に、IHI 高度情報マネジメント統括本部 ICT基盤システム部 共通データマネジメントグループ 主幹の高田謙一氏が登壇。プロセスマイニング導入の経緯と得られた効果、DXやデータマネジメントにおけるプロセスマイニングの位置づけなどを紹介した。

2020年2月26日午後、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて政府から大規模イベントの開催自粛要請が出され、開催予定だった国内の多数のイベントに影響が及んだ。JDMC主催の年次コンファレンス「データマネジメント2020」もその1つ。毎年1800名の登録者を集める恒例の大規模イベントも今年は中止・延期か──開催日まで1週間というタイミングでのJDMCの決断は「終日同時5トラック／約40セッションをウェビナーとしてライブ配信する」だった。本稿では、同イベント事務局が諸課題に直面しながら挑んだ緊急プロジェクトの舞台裏をお届けする。

内閣官房情報通信技術（IT）総合戦略室、総務省、経済産業省は2020年3月9日、新型コロナウイルス感染症対策にまつわるテレワークやeラーニングといった支援サービスの無償／期間限定提供情報を集約したWebサイト「#民間支援情報ナビ／VS COVID-19」を公開した。産業界やCivic Tech団体と連携し、オープンデータを活用した情報検索サイトを構築、利用者は同日から各種支援サービスの検索が可能になっている。

早稲田大学が、2021年度から全学部・研究科の学生約5万人に向けて体系的なデータ科学教育を開始する。学習の明確な目標を示すために、データサイエンス認定制度をスタートさせるが、この分野で全学生を対象とした認定制度を導入するのは日本の大学では初めての取り組みだ。同学のデータサイエンス教育を担うデータ科学センターでセンター長を務める松嶋敏泰教授に、認定制度の狙いや効果について聞いた。

デジタル化を進めるうえで重要になるのが、必要なアプリケーションをどう調達するかだ。適切なパッケージソフトウェアやSaaSが存在しない業務や処理は当然あるので、すべてのニーズを満たせない。そうした出来合いのソリューションに付きまとう”帯に短し襷に長し”を避け、変化に対応していくには何らかの開発が必要である。そこで注目されるのが、ローコード（Low code）と呼ばれるアプリケーションツール／プラットフォーム（LCAP）だ。LCAPの最新事情を、この分野を長年ウォッチする米ガートナーのジェーソン・ウォン氏に聞いた。

AIの急速な普及によりAI人材の不足が深刻化している。特に高度なAI開発に携わる優秀なデータサイエンティストを国内で調達するのは、大手ITベンダーといえども困難を極めている。技術商社のマクニカが2019年1月に関係会社化し、日本でのサービス提供を開始しているのがインドのCrowdANALYTIXである。同社は優秀なデータサイエンティストの手による高度なAIソリューションを、独自のクラウドソーシングの仕組みで提供している。同社CEOのディヴィアーヴ・ミシュラ（Divyabh Mishra）氏にサービスの特徴を聞いた。

アジャイル開発やDevOpsに欠かせないとされる、モダンなアプリケーション開発・実行環境。その有力株の1つと言われるコンテナアプリケーション開発・実行プラットフォーム「Red Hat OpenShift」が登場して久しいが、実際、企業の採用はどこまで進んでいるのか。同社コンサルティング部門バイスプレジデントのニック・ホップマン（Nick Hopman）氏は「アーリーアダプター（初期採用者）からアーリーマジョリティ（前期追随者）に移行しつつある」と話す。氏に詳しい状況を聞いてみた。

国内でも関心が高まる一方のAIだが、“PoC疲れ”の話もよく聞く。海外企業の取り組みはどんな状況なのか。うまく成果を上げるにはどんなポイントに注意すべきか。米ガートナーにおいてさまざまな企業のAIに関する取り組みを調査し、CIOたちにアドバイスしているウィット・アンドリュース氏（Whit Andrews、同社ディステングイッシュト バイスプレジデント アナリスト）にポイントを尋ねてみた。

米テラデータ（Teradata）と言えば、企業が自社内に持つデータウェアハウス（DWH）を長年販売してきたことで知られるが、現在は、大企業向けにデータ分析プラットフォームを提供するアナリティクス製品ベンダーへとシフトしている。同社のEVP（Executive Vice President）兼CRO（Chief Revenue Officer：最高収益責任者）として、営業・マーケティング部門約5000名を統括するスコット・ブラウン（Scott Brown）氏に、大企業が直面する課題やデータドリブン経営について聞いた。

2006年に業界初のオープンソースETLツールを提供したことで知られる米Talend（タレンド）。その後、ビッグデータやクラウドへの対応を進め、現在は「データを活用してビジネスを再定義するためのクラウドプラットフォーム」を標榜している。Talend CEOのマイク・トゥーケン（Mike Tuchen）氏と、APACセールスシニアバイスプレジデントのストゥ・ギャロウ（Stu Garrow）氏、日本法人カントリーマネージャーの角田賢治氏に、Talend、そしてETLのこれからについて聞いた。

情報システムの醍醐味や面白さを味わいながらも、何か変だな？ と感じることも多い。この「何か変？」を追求し、是正勧告をするのが本コラムの趣旨である。是正勧告というと少し仰々しいが、具合の悪いところを改めるように説き勧めることであって、決して批評や批判ではない。あくまでも前向きの提言である。是正しなければ無駄も多く、せっかくのテクノロジーが活かされない。それは産業力を弱め、ひいては国力を弱めることになる。本連載で申している事柄が、CIO/ITリーダーの皆さんの一助となれば幸いである。

経営とITに携わる者にとって「グローバルで見た日本の競争力」の現状は直視せざるをえない。「IMD世界競争力ランキング」では日本の順位が年々低下し、2020年6月18日発表では過去最低の34位。ここにはさまざまな見方があるにせよ、日本の企業や経営者は改めて現状・実態を受け止め、どんなアクションを起こすべきなのかを考える必要がある。このほど、日本のソーシャルイノベーション推進に取り組むデジタルビジネス・イノベーションセンター（DBIC）が、設立から4年間の活動を振り返りながら日本の競争力の源泉を検証し、この先のあるべき姿を示した「DBICビジョンペーパー」を発刊した。DX/イノベーションの推進者たるITリーダーに向けて、その全内容を連載の形で紹介する。

グローバルITトレンドの主要発信源と言えば、やはりGAFA/ハイパースケーラー群を筆頭に有力IT企業がひしめく米国で、ゆえにこの分野の海外ニュースは米国発に偏りがちである。しかし本誌の読者であれば、自動車、電機、運輸、エネルギーといった世界をリードする各産業でITの高度活用に取り組む欧州の動きも追わずにはいられないだろう。本連載では、ドイツをはじめとした欧州現地のビジネスとITに関わる報道から、注目すべきトピックをピックアップして紹介する。

マイクロサービス、RPA、デジタルツイン、AMP……。数え切れないほどの新しい思想やアーキテクチャ、技術等々に関するIT用語が、生まれては消え、またときに息を吹き返しています。メディア露出が増えれば何となくわかっているような気になって、でも実はモヤッとしていて、美味しそうな圏外なようなキーワードたちの数々を「それってウチに影響あるんだっけ？」という視点で分解してみたいと思います。

日々のプレス発表や取材ネタに「Lock on」、これはイケてる「Rock on～!!!」な話題を紹介する本コラム。時には、ディスりモードにギアチェンジすることもありますが、基本的には、エンタープライズITの尖った動きを定点観測していきます。